無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については社内における利用可能期間(5年又は10年)に基づく定額法を採用しております。2015/12/25 9:37

#2 減価償却額の注記

※5 減価償却実施額

	前中間会計期間(自 平成26年4月1日至 平成26年9月30日)	当中間会計期間(自 平成27年4月1日至 平成27年9月30日)
有形固定資産	84,364千円	107,601千円
無形固定資産	54,636千円	53,204千円

2015/12/25 9:37

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については利用可能期間(5年又は10年)に基づく定額法を採用しております。2015/12/25 9:37