有価証券報告書-第30期(平成26年10月1日-平成27年9月30日)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
② 無形固定資産
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
① 有形固定資産
定率法
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
② 無形固定資産
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
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