有価証券報告書-第31期(平成27年10月1日-平成28年9月30日)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法
ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物付属設備については定額法
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
② 無形固定資産
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
① 有形固定資産
定率法
ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物付属設備については定額法
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
② 無形固定資産
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法