9401 TBS HD

時価

6851億円

PER 予

30.41倍

2010年以降

赤字-3137.04倍
（2010-2024年）

0.58倍

2010年以降

0.27-0.96倍
（2010-2024年）

1.33%

ROE 予

1.9%

ROA 予

1.38%

減価償却費、持分法の適用範囲の変動、差入保証金他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	減価償却費	持分法の適用範囲の変動	差入保証金	設備投資額 - 不動産事業	減価償却費 - 不動産事業	営業外費用計
2008/03	146億	-	20.7億	-	-	17.5億
2009/03	200億 +36.9%	-	20億 -3.4%	-	-	23.4億 +33.9%
2010/03	189億 -5.7%	-	2.72億 -86.4%	-	-	25.2億 +7.5%
2011/03	168億 -11.3%	-	2.72億 ±0%	-	-	26.4億 +5%
2012/03	151億 -10%	-	-	-	-	22.8億 -13.7%
2013/03	141億 -6.2%	-	-	-	39.7億	20.6億 -9.8%
2014/03	151億 +6.8%	-49百万	-	-	39.7億 -0%	19.5億 -5%
2015/03	146億 -3.2%	-	-	-	40億 +0.6%	19.1億 -2.3%
2016/03	144億 -1.6%	-	-	-	40.5億 +1.4%	12.2億 -35.9%
2017/03	136億 -5.4%	-	-	-	38億 -6.3%	9.12億 -25.5%
2018/03	149億 +9.2%	-	-	-	38.1億 +0.3%	7.72億 -15.4%
2019/03	149億 +0.2%	-328百万赤拡	-	202億	40.9億 +7.5%	15.1億 +95.7%
2020/03	148億 -0.4%	-	-	-	-	15.4億 +2%
2021/03	148億 -0.6%	-	-	-	-	10.4億 -32.6%
2022/03	133億 -9.5%	-	-	-	-	13.5億 +30.3%
2023/03	134億 +0.4%	-	-	-	-	8.75億 -35.4%
2024/03	143億 +6.5%	-	-	-	-	11.6億 +32.9%

2008年3月

減価償却費: 146億4500万
持分法の適用範囲の変動: -
差入保証金: 20億6700万
設備投資額 - 不動産事業: -
減価償却費 - 不動産事業: -
営業外費用計: 17億4800万

2009年3月

減価償却費: 200億4400万
持分法の適用範囲の変動: -
差入保証金: 19億9700万
設備投資額 - 不動産事業: -
減価償却費 - 不動産事業: -
営業外費用計: 23億4100万

2010年3月

減価償却費: 189億100万
持分法の適用範囲の変動: -
差入保証金: 2億7200万
設備投資額 - 不動産事業: -
減価償却費 - 不動産事業: -
営業外費用計: 25億1600万

2011年3月

減価償却費: 167億5900万
持分法の適用範囲の変動: -
差入保証金: 2億7200万
設備投資額 - 不動産事業: -
減価償却費 - 不動産事業: -
営業外費用計: 26億4100万

2012年3月

減価償却費: 150億7800万
持分法の適用範囲の変動: -
差入保証金: -
設備投資額 - 不動産事業: -
減価償却費 - 不動産事業: -
営業外費用計: 22億7900万

2013年3月

減価償却費: 141億4700万
持分法の適用範囲の変動: -
差入保証金: -
設備投資額 - 不動産事業: -
減価償却費 - 不動産事業: 39億7300万
営業外費用計: 20億5500万

2014年3月

減価償却費: 151億900万
持分法の適用範囲の変動: -4900万
差入保証金: -
設備投資額 - 不動産事業: -
減価償却費 - 不動産事業: 39億7200万
営業外費用計: 19億5300万

2015年3月

減価償却費: 146億2100万
持分法の適用範囲の変動: -
差入保証金: -
設備投資額 - 不動産事業: -
減価償却費 - 不動産事業: 39億9700万
営業外費用計: 19億900万

2016年3月

減価償却費: 143億8500万
持分法の適用範囲の変動: -
差入保証金: -
設備投資額 - 不動産事業: -
減価償却費 - 不動産事業: 40億5200万
営業外費用計: 12億2400万

2017年3月

減価償却費: 136億1400万
持分法の適用範囲の変動: -
差入保証金: -
設備投資額 - 不動産事業: -
減価償却費 - 不動産事業: 37億9700万
営業外費用計: 9億1200万

2018年3月

減価償却費: 148億6600万
持分法の適用範囲の変動: -
差入保証金: -
設備投資額 - 不動産事業: -
減価償却費 - 不動産事業: 38億800万
営業外費用計: 7億7200万

2019年3月

減価償却費: 148億9700万
持分法の適用範囲の変動: -3億2800万
差入保証金: -
設備投資額 - 不動産事業: 202億300万
減価償却費 - 不動産事業: 40億9400万
営業外費用計: 15億1100万

2020年3月

減価償却費: 148億4300万
持分法の適用範囲の変動: -
差入保証金: -
設備投資額 - 不動産事業: -
減価償却費 - 不動産事業: -
営業外費用計: 15億4100万

2021年3月

減価償却費: 147億5100万
持分法の適用範囲の変動: -
差入保証金: -
設備投資額 - 不動産事業: -
減価償却費 - 不動産事業: -
営業外費用計: 10億3900万

2022年3月

減価償却費: 133億4800万
持分法の適用範囲の変動: -
差入保証金: -
設備投資額 - 不動産事業: -
減価償却費 - 不動産事業: -
営業外費用計: 13億5400万

2023年3月

減価償却費: 134億700万
持分法の適用範囲の変動: -
差入保証金: -
設備投資額 - 不動産事業: -
減価償却費 - 不動産事業: -
営業外費用計: 8億7500万

2024年3月

減価償却費: 142億7700万
持分法の適用範囲の変動: -
差入保証金: -
設備投資額 - 不動産事業: -
減価償却費 - 不動産事業: -
営業外費用計: 11億6300万