減価償却費、持分法の適用範囲の変動、差入保証金他2件
2008年3月
- 減価償却費
- 146億4500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 差入保証金
- 20億6700万
- 設備投資額 - 不動産事業
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 217億8600万
2009年3月
- 減価償却費
- 200億4400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 差入保証金
- 19億9700万
- 設備投資額 - 不動産事業
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 3億1400万
2010年3月
- 減価償却費
- 189億100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 差入保証金
- 2億7200万
- 設備投資額 - 不動産事業
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 2億4700万
2011年3月
- 減価償却費
- 167億5900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 差入保証金
- 2億7200万
- 設備投資額 - 不動産事業
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 161億1300万
2012年3月
- 減価償却費
- 150億7800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 差入保証金
- -
- 設備投資額 - 不動産事業
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 4億6600万
2013年3月
- 減価償却費
- 141億4700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 差入保証金
- -
- 設備投資額 - 不動産事業
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 100万
2014年3月
- 減価償却費
- 151億900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -4900万
- 差入保証金
- -
- 設備投資額 - 不動産事業
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 41億1000万
2015年3月
- 減価償却費
- 146億2100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 差入保証金
- -
- 設備投資額 - 不動産事業
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 78億5900万
2016年3月
- 減価償却費
- 143億8500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 差入保証金
- -
- 設備投資額 - 不動産事業
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 6億6100万
2017年3月
- 減価償却費
- 136億1400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 差入保証金
- -
- 設備投資額 - 不動産事業
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 2億6600万
2018年3月
- 減価償却費
- 148億6600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 差入保証金
- -
- 設備投資額 - 不動産事業
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 21億1000万
2019年3月
- 減価償却費
- 148億9700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -3億2800万
- 差入保証金
- -
- 設備投資額 - 不動産事業
- 202億300万
- 投資有価証券の売却による収入
- 143億300万
2020年3月
- 減価償却費
- 148億4300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 差入保証金
- -
- 設備投資額 - 不動産事業
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 284億3400万
2021年3月
- 減価償却費
- 147億5100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 差入保証金
- -
- 設備投資額 - 不動産事業
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 330億5000万
2022年3月
- 減価償却費
- 133億4800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 差入保証金
- -
- 設備投資額 - 不動産事業
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 202億7700万
2023年3月
- 減価償却費
- 134億700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 差入保証金
- -
- 設備投資額 - 不動産事業
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 242億6300万
2024年3月
- 減価償却費
- 142億7700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 差入保証金
- -
- 設備投資額 - 不動産事業
- -
- 投資有価証券の売却による収入
- 372億300万