9401 TBS HD

時価

6871億円

PER 予

30.5倍

2010年以降

赤字-3137.04倍
（2010-2024年）

0.58倍

2010年以降

0.27-0.96倍
（2010-2024年）

1.32%

ROE 予

1.9%

ROA 予

1.38%

減価償却費、支払手数料、送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）他2件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	減価償却費		支払手数料		送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）		繰延ヘッジ損益		持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
2007/03	-		-		-		7億		-
2008/03	146億		134百万		-		-4.17億	赤転	-
2009/03	200億	+36.9%	292百万	+117.9%	-		-3.35億	赤縮	-
2010/03	189億	-5.7%	123百万	-57.9%	-		-7.33億	赤拡	-
2011/03	168億	-11.3%	89百万	-27.6%	-		-10億	赤拡	-
2012/03	151億	-10%	-		-		-3.57億	赤縮	-
2013/03	141億	-6.2%	-		10.8億		-0.46億	赤縮	-
2014/03	151億	+6.8%	-		-10.8億	赤転	3.06億	黒転	-
2015/03	146億	-3.2%	-		-		6.63億	+116.7%	-
2016/03	144億	-1.6%	-		-		2.94億	-55.7%	-
2017/03	136億	-5.4%	-		-		1.74億	-40.8%	-
2018/03	149億	+9.2%	-		-		-1.17億	赤転	-4百万
2019/03	149億	+0.2%	-		-		0.25億	黒転	-
2020/03	148億	-0.4%	25百万	-71.9%	-		0.26億	+4%	-
2021/03	148億	-0.6%	62百万	+148%	-		0.49億	+88.5%	-
2022/03	133億	-9.5%	-		-		0.25億	-49%	3百万	黒転
2023/03	134億	+0.4%	-		-		0.1億	-60%	-
2024/03	143億	+6.5%	-		-		0.24億	+140%	0	-100%

2007年3月

減価償却費: -
支払手数料: -
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
繰延ヘッジ損益: 7億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2008年3月

減価償却費: 146億4500万
支払手数料: 1億3400万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
繰延ヘッジ損益: -4億1700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2009年3月

減価償却費: 200億4400万
支払手数料: 2億9200万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
繰延ヘッジ損益: -3億3500万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2010年3月

減価償却費: 189億100万
支払手数料: 1億2300万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
繰延ヘッジ損益: -7億3300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2011年3月

減価償却費: 167億5900万
支払手数料: 8900万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
繰延ヘッジ損益: -10億200万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2012年3月

減価償却費: 150億7800万
支払手数料: -
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
繰延ヘッジ損益: -3億5700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2013年3月

減価償却費: 141億4700万
支払手数料: -
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: 10億8000万
繰延ヘッジ損益: -4600万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2014年3月

減価償却費: 151億900万
支払手数料: -
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -10億8000万
繰延ヘッジ損益: 3億600万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2015年3月

減価償却費: 146億2100万
支払手数料: -
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
繰延ヘッジ損益: 6億6300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2016年3月

減価償却費: 143億8500万
支払手数料: -
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
繰延ヘッジ損益: 2億9400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2017年3月

減価償却費: 136億1400万
支払手数料: -
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
繰延ヘッジ損益: 1億7400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2018年3月

減価償却費: 148億6600万
支払手数料: -
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
繰延ヘッジ損益: -1億1700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -400万

2019年3月

減価償却費: 148億9700万
支払手数料: -
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
繰延ヘッジ損益: 2500万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2020年3月

減価償却費: 148億4300万
支払手数料: 2500万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
繰延ヘッジ損益: 2600万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2021年3月

減価償却費: 147億5100万
支払手数料: 6200万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
繰延ヘッジ損益: 4900万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2022年3月

減価償却費: 133億4800万
支払手数料: -
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
繰延ヘッジ損益: 2500万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: 300万

2023年3月

減価償却費: 134億700万
支払手数料: -
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
繰延ヘッジ損益: 1000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2024年3月

減価償却費: 142億7700万
支払手数料: -
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
繰延ヘッジ損益: 2400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: 0