9401 TBS HD

時価

6871億円

PER 予

30.5倍

2010年以降

赤字-3137.04倍
（2010-2024年）

0.58倍

2010年以降

0.27-0.96倍
（2010-2024年）

1.32%

ROE 予

1.9%

ROA 予

1.38%

減価償却費、支払手数料、送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）他3件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	減価償却費	支払手数料	送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）	その他の固定負債の増減額（△は減少）	持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業	業務委託費
2008/03	146億	134百万	-	-34.6億	-	-
2009/03	200億 +36.9%	292百万 +117.9%	-	-1.53億赤縮	-	-
2010/03	189億 -5.7%	123百万 -57.9%	-	2.32億黒転	-	-
2011/03	168億 -11.3%	89百万 -27.6%	-	1.56億 -32.8%	-	-
2012/03	151億 -10%	-	-	-	-	-
2013/03	141億 -6.2%	-	10.8億	-	-	31.5億
2014/03	151億 +6.8%	-	-10.8億赤転	-	-	33億 +4.8%
2015/03	146億 -3.2%	-	-	-	-	35.1億 +6.3%
2016/03	144億 -1.6%	-	-	-	-	32.7億 -6.8%
2017/03	136億 -5.4%	-	-	-	-	35.2億 +7.5%
2018/03	149億 +9.2%	-	-	-	-	37億 +5.3%
2019/03	149億 +0.2%	-	-	-	-	37.6億 +1.6%
2020/03	148億 -0.4%	25百万 -71.9%	-	-	-	37.8億 +0.4%
2021/03	148億 -0.6%	62百万 +148%	-	-	-	36.1億 -4.5%
2022/03	133億 -9.5%	-	-	-	-	51.7億 +43.2%
2023/03	134億 +0.4%	-	-	-	535百万	49.6億 -4%
2024/03	143億 +6.5%	-	-	-	-	-

2008年3月

減価償却費: 146億4500万
支払手数料: 1億3400万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
その他の固定負債の増減額（△は減少）: -34億5500万
持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業: -
業務委託費: -

2009年3月

減価償却費: 200億4400万
支払手数料: 2億9200万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
その他の固定負債の増減額（△は減少）: -1億5300万
持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業: -
業務委託費: -

2010年3月

減価償却費: 189億100万
支払手数料: 1億2300万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
その他の固定負債の増減額（△は減少）: 2億3200万
持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業: -
業務委託費: -

2011年3月

減価償却費: 167億5900万
支払手数料: 8900万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
その他の固定負債の増減額（△は減少）: 1億5600万
持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業: -
業務委託費: -

2012年3月

減価償却費: 150億7800万
支払手数料: -
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
その他の固定負債の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業: -
業務委託費: -

2013年3月

減価償却費: 141億4700万
支払手数料: -
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: 10億8000万
その他の固定負債の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業: -
業務委託費: 31億4900万

2014年3月

減価償却費: 151億900万
支払手数料: -
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -10億8000万
その他の固定負債の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業: -
業務委託費: 33億

2015年3月

減価償却費: 146億2100万
支払手数料: -
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
その他の固定負債の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業: -
業務委託費: 35億900万

2016年3月

減価償却費: 143億8500万
支払手数料: -
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
その他の固定負債の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業: -
業務委託費: 32億7100万

2017年3月

減価償却費: 136億1400万
支払手数料: -
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
その他の固定負債の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業: -
業務委託費: 35億1700万

2018年3月

減価償却費: 148億6600万
支払手数料: -
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
その他の固定負債の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業: -
業務委託費: 37億200万

2019年3月

減価償却費: 148億9700万
支払手数料: -
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
その他の固定負債の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業: -
業務委託費: 37億6300万

2020年3月

減価償却費: 148億4300万
支払手数料: 2500万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
その他の固定負債の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業: -
業務委託費: 37億7700万

2021年3月

減価償却費: 147億5100万
支払手数料: 6200万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
その他の固定負債の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業: -
業務委託費: 36億800万

2022年3月

減価償却費: 133億4800万
支払手数料: -
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
その他の固定負債の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業: -
業務委託費: 51億6500万

2023年3月

減価償却費: 134億700万
支払手数料: -
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
その他の固定負債の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業: 5億3500万
業務委託費: 49億5900万

2024年3月

減価償却費: 142億7700万
支払手数料: -
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
その他の固定負債の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業: -
業務委託費: -