減価償却費、支払手数料、送信所移転対策引当金の増減額(△は減少)他3件
2008年3月
- 減価償却費
- 146億4500万
- 支払手数料
- 1億3400万
- 送信所移転対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- その他の固定負債の増減額(△は減少)
- -34億5500万
- 持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業
- -
- 現金及び預金
- 300億4500万
2009年3月
- 減価償却費
- 200億4400万
- 支払手数料
- 2億9200万
- 送信所移転対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- その他の固定負債の増減額(△は減少)
- -1億5300万
- 持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業
- -
- 現金及び預金
- 488億6200万
2010年3月
- 減価償却費
- 189億100万
- 支払手数料
- 1億2300万
- 送信所移転対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- その他の固定負債の増減額(△は減少)
- 2億3200万
- 持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業
- -
- 現金及び預金
- 523億2600万
2011年3月
- 減価償却費
- 167億5900万
- 支払手数料
- 8900万
- 送信所移転対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- その他の固定負債の増減額(△は減少)
- 1億5600万
- 持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業
- -
- 現金及び預金
- 715億1000万
2012年3月
- 減価償却費
- 150億7800万
- 支払手数料
- -
- 送信所移転対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- その他の固定負債の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業
- -
- 現金及び預金
- 790億100万
2013年3月
- 減価償却費
- 141億4700万
- 支払手数料
- -
- 送信所移転対策引当金の増減額(△は減少)
- 10億8000万
- その他の固定負債の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業
- -
- 現金及び預金
- 682億4300万
2014年3月
- 減価償却費
- 151億900万
- 支払手数料
- -
- 送信所移転対策引当金の増減額(△は減少)
- -10億8000万
- その他の固定負債の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業
- -
- 現金及び預金
- 553億3100万
2015年3月
- 減価償却費
- 146億2100万
- 支払手数料
- -
- 送信所移転対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- その他の固定負債の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業
- -
- 現金及び預金
- 557億7300万
2016年3月
- 減価償却費
- 143億8500万
- 支払手数料
- -
- 送信所移転対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- その他の固定負債の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業
- -
- 現金及び預金
- 742億7300万
2017年3月
- 減価償却費
- 136億1400万
- 支払手数料
- -
- 送信所移転対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- その他の固定負債の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業
- -
- 現金及び預金
- 697億3100万
2018年3月
- 減価償却費
- 148億6600万
- 支払手数料
- -
- 送信所移転対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- その他の固定負債の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業
- -
- 現金及び預金
- 818億5000万
2019年3月
- 減価償却費
- 148億9700万
- 支払手数料
- -
- 送信所移転対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- その他の固定負債の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業
- -
- 現金及び預金
- 722億9300万
2020年3月
- 減価償却費
- 148億4300万
- 支払手数料
- 2500万
- 送信所移転対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- その他の固定負債の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業
- -
- 現金及び預金
- 854億1900万
2021年3月
- 減価償却費
- 147億5100万
- 支払手数料
- 6200万
- 送信所移転対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- その他の固定負債の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業
- -
- 現金及び預金
- 1161億2100万
2022年3月
- 減価償却費
- 133億4800万
- 支払手数料
- -
- 送信所移転対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- その他の固定負債の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業
- -
- 現金及び預金
- 987億6700万
2023年3月
- 減価償却費
- 134億700万
- 支払手数料
- -
- 送信所移転対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- その他の固定負債の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業
- 5億3500万
- 現金及び預金
- 976億4900万
2024年3月
- 減価償却費
- 142億7700万
- 支払手数料
- -
- 送信所移転対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- その他の固定負債の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業
- -
- 現金及び預金
- 437億1800万