減価償却費、支払手数料、送信所移転対策引当金の増減額(△は減少)他3件
2008年3月
- 減価償却費
- 146億4500万
- 支払手数料
- 1億3400万
- 送信所移転対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- その他の固定負債の増減額(△は減少)
- -34億5500万
- 持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業
- -
- 環境対策引当金
- -
2009年3月
- 減価償却費
- 200億4400万
- 支払手数料
- 2億9200万
- 送信所移転対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- その他の固定負債の増減額(△は減少)
- -1億5300万
- 持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業
- -
- 環境対策引当金
- -
2010年3月
- 減価償却費
- 189億100万
- 支払手数料
- 1億2300万
- 送信所移転対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- その他の固定負債の増減額(△は減少)
- 2億3200万
- 持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業
- -
- 環境対策引当金
- -
2011年3月
- 減価償却費
- 167億5900万
- 支払手数料
- 8900万
- 送信所移転対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- その他の固定負債の増減額(△は減少)
- 1億5600万
- 持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業
- -
- 環境対策引当金
- -
2012年3月
2013年3月
- 減価償却費
- 141億4700万
- 支払手数料
- -
- 送信所移転対策引当金の増減額(△は減少)
- 10億8000万
- その他の固定負債の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業
- -
- 環境対策引当金
- -
2014年3月
- 減価償却費
- 151億900万
- 支払手数料
- -
- 送信所移転対策引当金の増減額(△は減少)
- -10億8000万
- その他の固定負債の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業
- -
- 環境対策引当金
- 1億7600万
2015年3月
- 減価償却費
- 146億2100万
- 支払手数料
- -
- 送信所移転対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- その他の固定負債の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業
- -
- 環境対策引当金
- 1億2000万
2016年3月
- 減価償却費
- 143億8500万
- 支払手数料
- -
- 送信所移転対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- その他の固定負債の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業
- -
- 環境対策引当金
- 1億1900万
2017年3月
- 減価償却費
- 136億1400万
- 支払手数料
- -
- 送信所移転対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- その他の固定負債の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業
- -
- 環境対策引当金
- 1億2100万
2018年3月
- 減価償却費
- 148億6600万
- 支払手数料
- -
- 送信所移転対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- その他の固定負債の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業
- -
- 環境対策引当金
- 1億2100万
2019年3月
- 減価償却費
- 148億9700万
- 支払手数料
- -
- 送信所移転対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- その他の固定負債の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業
- -
- 環境対策引当金
- 1億2700万
2020年3月
- 減価償却費
- 148億4300万
- 支払手数料
- 2500万
- 送信所移転対策引当金の増減額(△は減少)
- -
- その他の固定負債の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業
- -
- 環境対策引当金
- 1億2100万