9401 TBS HD

時価

6871億円

PER 予

30.5倍

2010年以降

赤字-3137.04倍
（2010-2024年）

0.58倍

2010年以降

0.27-0.96倍
（2010-2024年）

1.32%

ROE 予

1.9%

ROA 予

1.38%

減価償却費、支払手数料、送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	減価償却費	支払手数料	送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）	その他の固定負債の増減額（△は減少）	固定資産撤去費	従業員数 - メディア・コンテンツ事業
2008/03	146億	134百万	-	-34.6億	-	-
2009/03	200億 +36.9%	292百万 +117.9%	-	-1.53億赤縮	-	-
2010/03	189億 -5.7%	123百万 -57.9%	-	2.32億黒転	-	-
2011/03	168億 -11.3%	89百万 -27.6%	-	1.56億 -32.8%	-	-
2012/03	151億 -10%	-	-	-	-	-
2013/03	141億 -6.2%	-	10.8億	-	-	-
2014/03	151億 +6.8%	-	-10.8億赤転	-	-	-
2015/03	146億 -3.2%	-	-	-	-	-
2016/03	144億 -1.6%	-	-	-	-	-
2017/03	136億 -5.4%	-	-	-	432百万	-
2018/03	149億 +9.2%	-	-	-	139百万 -67.8%	-
2019/03	149億 +0.2%	-	-	-	-	-
2020/03	148億 -0.4%	25百万 -71.9%	-	-	-	3,950
2021/03	148億 -0.6%	62百万 +148%	-	-	403百万 +189.9%	3,986 +0.91%
2022/03	133億 -9.5%	-	-	-	257百万 -36.2%	4,467 +12.07%
2023/03	134億 +0.4%	-	-	-	196百万 -23.7%	4,547 +1.79%
2024/03	143億 +6.5%	-	-	-	427百万 +117.9%	-

2008年3月

減価償却費: 146億4500万
支払手数料: 1億3400万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
その他の固定負債の増減額（△は減少）: -34億5500万
固定資産撤去費: -
従業員数 - メディア・コンテンツ事業: -

2009年3月

減価償却費: 200億4400万
支払手数料: 2億9200万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
その他の固定負債の増減額（△は減少）: -1億5300万
固定資産撤去費: -
従業員数 - メディア・コンテンツ事業: -

2010年3月

減価償却費: 189億100万
支払手数料: 1億2300万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
その他の固定負債の増減額（△は減少）: 2億3200万
固定資産撤去費: -
従業員数 - メディア・コンテンツ事業: -

2011年3月

減価償却費: 167億5900万
支払手数料: 8900万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
その他の固定負債の増減額（△は減少）: 1億5600万
固定資産撤去費: -
従業員数 - メディア・コンテンツ事業: -

2012年3月

減価償却費: 150億7800万
支払手数料: -
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
その他の固定負債の増減額（△は減少）: -
固定資産撤去費: -
従業員数 - メディア・コンテンツ事業: -

2013年3月

減価償却費: 141億4700万
支払手数料: -
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: 10億8000万
その他の固定負債の増減額（△は減少）: -
固定資産撤去費: -
従業員数 - メディア・コンテンツ事業: -

2014年3月

減価償却費: 151億900万
支払手数料: -
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -10億8000万
その他の固定負債の増減額（△は減少）: -
固定資産撤去費: -
従業員数 - メディア・コンテンツ事業: -

2015年3月

減価償却費: 146億2100万
支払手数料: -
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
その他の固定負債の増減額（△は減少）: -
固定資産撤去費: -
従業員数 - メディア・コンテンツ事業: -

2016年3月

減価償却費: 143億8500万
支払手数料: -
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
その他の固定負債の増減額（△は減少）: -
固定資産撤去費: -
従業員数 - メディア・コンテンツ事業: -

2017年3月

減価償却費: 136億1400万
支払手数料: -
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
その他の固定負債の増減額（△は減少）: -
固定資産撤去費: 4億3200万
従業員数 - メディア・コンテンツ事業: -

2018年3月

減価償却費: 148億6600万
支払手数料: -
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
その他の固定負債の増減額（△は減少）: -
固定資産撤去費: 1億3900万
従業員数 - メディア・コンテンツ事業: -

2019年3月

減価償却費: 148億9700万
支払手数料: -
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
その他の固定負債の増減額（△は減少）: -
固定資産撤去費: -
従業員数 - メディア・コンテンツ事業: -

2020年3月

減価償却費: 148億4300万
支払手数料: 2500万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
その他の固定負債の増減額（△は減少）: -
固定資産撤去費: -
従業員数 - メディア・コンテンツ事業: 3,950

2021年3月

減価償却費: 147億5100万
支払手数料: 6200万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
その他の固定負債の増減額（△は減少）: -
固定資産撤去費: 4億300万
従業員数 - メディア・コンテンツ事業: 3,986

2022年3月

減価償却費: 133億4800万
支払手数料: -
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
その他の固定負債の増減額（△は減少）: -
固定資産撤去費: 2億5700万
従業員数 - メディア・コンテンツ事業: 4,467

2023年3月

減価償却費: 134億700万
支払手数料: -
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
その他の固定負債の増減額（△は減少）: -
固定資産撤去費: 1億9600万
従業員数 - メディア・コンテンツ事業: 4,547

2024年3月

減価償却費: 142億7700万
支払手数料: -
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
その他の固定負債の増減額（△は減少）: -
固定資産撤去費: 4億2700万
従業員数 - メディア・コンテンツ事業: -