9401 TBS HD

時価

6888億円

PER 予

30.57倍

2010年以降

赤字-3137.04倍
（2010-2024年）

0.58倍

2010年以降

0.27-0.96倍
（2010-2024年）

1.32%

ROE 予

1.9%

ROA 予

1.38%

減価償却費、段階取得に係る差益、連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）他2件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	減価償却費		段階取得に係る差益		連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）		従業員数 - 不動産事業		建物及び構築物
2008/03	146億		-		-		-		1848億
2009/03	200億	+36.9%	-		-		-		1915億	+3.6%
2010/03	189億	-5.7%	-		-		-		1927億	+0.6%
2011/03	168億	-11.3%	-		-		-		1906億	-1.1%
2012/03	151億	-10%	210百万		-		-		1907億	+0.1%
2013/03	141億	-6.2%	-		-		-		1923億	+0.8%
2014/03	151億	+6.8%	8百万	-96.2%	-		-		1960億	+1.9%
2015/03	146億	-3.2%	-		-		-		1970億	+0.5%
2016/03	144億	-1.6%	61百万	+662.5%	-		-		1997億	+1.4%
2017/03	136億	-5.4%	-		29.7億		-		2007億	+0.5%
2018/03	149億	+9.2%	-		-		-		2017億	+0.5%
2019/03	149億	+0.2%	-		16.3億	-45.1%	84		2080億	+3.1%
2020/03	148億	-0.4%	-		0.7億	-95.7%	-		2103億	+1.1%
2021/03	148億	-0.6%	-		-		-		2108億	+0.2%
2022/03	133億	-9.5%	-		17.3億	大幅増	-		2118億	+0.5%
2023/03	134億	+0.4%	-		-		-		2165億	+2.2%
2024/03	143億	+6.5%	-		-		-		2217億	+2.4%

2008年3月

減価償却費: 146億4500万
段階取得に係る差益: -
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 不動産事業: -
建物及び構築物: 1847億8900万

2009年3月

減価償却費: 200億4400万
段階取得に係る差益: -
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 不動産事業: -
建物及び構築物: 1914億5900万

2010年3月

減価償却費: 189億100万
段階取得に係る差益: -
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 不動産事業: -
建物及び構築物: 1927億300万

2011年3月

減価償却費: 167億5900万
段階取得に係る差益: -
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 不動産事業: -
建物及び構築物: 1905億7700万

2012年3月

減価償却費: 150億7800万
段階取得に係る差益: 2億1000万
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 不動産事業: -
建物及び構築物: 1907億3100万

2013年3月

減価償却費: 141億4700万
段階取得に係る差益: -
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 不動産事業: -
建物及び構築物: 1923億1200万

2014年3月

減価償却費: 151億900万
段階取得に係る差益: 800万
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 不動産事業: -
建物及び構築物: 1959億7500万

2015年3月

減価償却費: 146億2100万
段階取得に係る差益: -
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 不動産事業: -
建物及び構築物: 1969億9500万

2016年3月

減価償却費: 143億8500万
段階取得に係る差益: 6100万
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 不動産事業: -
建物及び構築物: 1997億500万

2017年3月

減価償却費: 136億1400万
段階取得に係る差益: -
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 29億7100万
従業員数 - 不動産事業: -
建物及び構築物: 2006億8500万

2018年3月

減価償却費: 148億6600万
段階取得に係る差益: -
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 不動産事業: -
建物及び構築物: 2016億6700万

2019年3月

減価償却費: 148億9700万
段階取得に係る差益: -
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 16億3200万
従業員数 - 不動産事業: 84
建物及び構築物: 2080億800万

2020年3月

減価償却費: 148億4300万
段階取得に係る差益: -
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 7000万
従業員数 - 不動産事業: -
建物及び構築物: 2102億8400万

2021年3月

減価償却費: 147億5100万
段階取得に係る差益: -
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 不動産事業: -
建物及び構築物: 2108億700万

2022年3月

減価償却費: 133億4800万
段階取得に係る差益: -
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 17億2700万
従業員数 - 不動産事業: -
建物及び構築物: 2118億4700万

2023年3月

減価償却費: 134億700万
段階取得に係る差益: -
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 不動産事業: -
建物及び構築物: 2164億5500万

2024年3月

減価償却費: 142億7700万
段階取得に係る差益: -
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
従業員数 - 不動産事業: -
建物及び構築物: 2217億1800万