減損損失
連結
- 2009年3月31日
- 1億1800万
- 2010年3月31日 +94.07%
- 2億2900万
- 2011年3月31日 -39.74%
- 1億3800万
- 2012年3月31日 +45.65%
- 2億100万
- 2013年3月31日 +253.73%
- 7億1100万
- 2014年3月31日 -37.97%
- 4億4100万
- 2015年3月31日 -64.4%
- 1億5700万
- 2016年3月31日 -17.2%
- 1億3000万
- 2017年3月31日 -39.23%
- 7900万
- 2018年3月31日 +88.61%
- 1億4900万
- 2019年3月31日 +161.74%
- 3億9000万
- 2020年3月31日 +114.1%
- 8億3500万
- 2021年3月31日 +231.62%
- 27億6900万
- 2022年3月31日 -96.14%
- 1億700万
- 2023年3月31日 +10.28%
- 1億1800万
個別
- 2014年3月31日
- 1億8900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2023/06/29 15:50
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日) - #2 減損損失累計額の表示に関する注記（連結）
- 形固定資産の減価償却累計額には、減損損失累計額が含まれております。2023/06/29 15:50
- #3 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- 連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額の算出方法2023/06/29 15:50
のれんが帰属する事業に関連する複数の資産グループにのれんを加えた、より大きな単位に減損の兆候があると認められる場合には、のれんを含む、より大きな単位から得られる将来キャッシュ・フローの総額とのれんを含む帳簿価額を比較することによって、減損損失の認識の要否を判定します。減損の兆候に該当するかどうかは、主として営業活動から生ずる損益又はキャッシュ・フローの継続的なマイナス、経営環境の著しい悪化に該当するかどうかにより判断されます。
当連結会計年度において、のれんの評価を行った結果、雑貨小売販売事業に関するのれんについて減損損失の認識は不要と判断しております。