9401 TBS HD

時価

6504億円

PER 予

28.87倍

2010年以降

赤字-3137.04倍
（2010-2024年）

0.55倍

2010年以降

0.27-0.96倍
（2010-2024年）

1.4%

ROE 予

1.9%

ROA 予

1.38%

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）、退職給付引当金、全事業営業利益他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）		退職給付引当金		全事業営業利益		全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 映像・文化事業
2008/03	-		97.1億		206億		-
2009/03	-		125億	+28.7%	185億	-10.5%	-
2010/03	-		121億	-2.8%	33.4億	-81.9%	-
2011/03	-		126億	+3.5%	77.1億	+130.5%	-
2012/03	-		130億	+3.2%	122億	+57.8%	-
2013/03	10.8億		134億	+3.5%	162億	+33.1%	54.4億
2014/03	-10.8億	赤転	93.4億	-30.4%	157億	-3%	55.3億	+1.6%
2015/03	-		96億	+2.8%	157億	+0.2%	44.1億	-20.3%
2016/03	-		94.9億	-1.1%	172億	+9.2%	48.4億	+9.9%
2017/03	-		93.7億	-1.3%	199億	+15.7%	61.7億	+27.4%
2018/03	-		90.1億	-3.8%	188億	-5.4%	75.5億	+22.4%
2019/03	-		88.1億	-2.2%	186億	-1.2%	76.3億	+1%
2020/03	-		85.3億	-3.2%	131億	-29.4%	-
2021/03	-		80.5億	-5.6%	108億	-17.3%	-
2022/03	-		76.4億	-5.2%	203億	+87.7%	-
2023/03	-		71.6億	-6.2%	208億	+2.1%	-
2024/03	-		-		152億	-27%	-

2008年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付引当金: 97億600万
全事業営業利益: 206億2400万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 映像・文化事業: -

2009年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付引当金: 124億8700万
全事業営業利益: 184億5700万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 映像・文化事業: -

2010年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付引当金: 121億4200万
全事業営業利益: 33億4300万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 映像・文化事業: -

2011年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付引当金: 125億7300万
全事業営業利益: 77億500万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 映像・文化事業: -

2012年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付引当金: 129億7800万
全事業営業利益: 121億6200万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 映像・文化事業: -

2013年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: 10億8000万
退職給付引当金: 134億3100万
全事業営業利益: 161億8800万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 映像・文化事業: 54億4200万

2014年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -10億8000万
退職給付引当金: 93億4300万
全事業営業利益: 156億9600万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 映像・文化事業: 55億3100万

2015年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付引当金: 96億100万
全事業営業利益: 157億2800万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 映像・文化事業: 44億600万

2016年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付引当金: 94億9400万
全事業営業利益: 171億7900万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 映像・文化事業: 48億4200万

2017年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付引当金: 93億6800万
全事業営業利益: 198億7800万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 映像・文化事業: 61億6800万

2018年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付引当金: 90億1200万
全事業営業利益: 188億
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 映像・文化事業: 75億5100万

2019年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付引当金: 88億1300万
全事業営業利益: 185億7200万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 映像・文化事業: 76億2600万

2020年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付引当金: 85億3400万
全事業営業利益: 131億300万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 映像・文化事業: -

2021年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付引当金: 80億5200万
全事業営業利益: 108億4100万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 映像・文化事業: -

2022年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付引当金: 76億3500万
全事業営業利益: 203億4600万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 映像・文化事業: -

2023年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付引当金: 71億6200万
全事業営業利益: 207億8200万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 映像・文化事業: -

2024年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付引当金: -
全事業営業利益: 151億7500万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 映像・文化事業: -