9401 TBS HD

時価

6871億円

PER 予

30.5倍

2010年以降

赤字-3137.04倍
（2010-2024年）

0.58倍

2010年以降

0.27-0.96倍
（2010-2024年）

1.32%

ROE 予

1.9%

ROA 予

1.38%

営業収益合計、社債、長期借入れによる収入他2件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	営業収益合計		社債		長期借入れによる収入		持分法の適用範囲の変動		研究開発費 - 放送事業
2008/03	-		300億		-		-		-
2009/03	-		300億	±0%	638億		-		-
2010/03	177億		500億	+66.7%	-		-		-
2011/03	189億	+6.5%	300億	-40%	-		-46百万		-
2012/03	176億	-7.1%	500億	+66.7%	-		-		-
2013/03	169億	-3.9%	500億	±0%	108億	-83.1%	-		-
2014/03	163億	-3.2%	300億	-40%	-		-		-
2015/03	170億	+4.1%	300億	±0%	-		-		-
2016/03	171億	+0.6%	-		-		-		-
2017/03	179億	+4.7%	-		-		-		-
2018/03	175億	-2.1%	-		48億	-55.6%	-		-
2019/03	180億	+2.4%	-		-		-		29百万
2020/03	178億	-1.1%	-		-		-		-
2021/03	167億	-6%	-		270億	+462.5%	-		-
2022/03	163億	-2.1%	-		-		-		-
2023/03	172億	+5.1%	-		-		-		-

2008年3月

営業収益合計: -
社債: 300億
長期借入れによる収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
研究開発費 - 放送事業: -

2009年3月

営業収益合計: -
社債: 300億
長期借入れによる収入: 637億5000万
持分法の適用範囲の変動: -
研究開発費 - 放送事業: -

2010年3月

営業収益合計: 177億4700万
社債: 500億
長期借入れによる収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
研究開発費 - 放送事業: -

2011年3月

営業収益合計: 188億9700万
社債: 300億
長期借入れによる収入: -
持分法の適用範囲の変動: -4600万
研究開発費 - 放送事業: -

2012年3月

営業収益合計: 175億6100万
社債: 500億
長期借入れによる収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
研究開発費 - 放送事業: -

2013年3月

営業収益合計: 168億7500万
社債: 500億
長期借入れによる収入: 108億
持分法の適用範囲の変動: -
研究開発費 - 放送事業: -

2014年3月

営業収益合計: 163億3900万
社債: 300億
長期借入れによる収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
研究開発費 - 放送事業: -

2015年3月

営業収益合計: 170億1200万
社債: 300億
長期借入れによる収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
研究開発費 - 放送事業: -

2016年3月

営業収益合計: 171億700万
社債: -
長期借入れによる収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
研究開発費 - 放送事業: -

2017年3月

営業収益合計: 179億1100万
社債: -
長期借入れによる収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
研究開発費 - 放送事業: -

2018年3月

営業収益合計: 175億3400万
社債: -
長期借入れによる収入: 48億
持分法の適用範囲の変動: -
研究開発費 - 放送事業: -

2019年3月

営業収益合計: 179億6200万
社債: -
長期借入れによる収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
研究開発費 - 放送事業: 2900万

2020年3月

営業収益合計: 177億5900万
社債: -
長期借入れによる収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
研究開発費 - 放送事業: -

2021年3月

営業収益合計: 167億100万
社債: -
長期借入れによる収入: 270億
持分法の適用範囲の変動: -
研究開発費 - 放送事業: -

2022年3月

営業収益合計: 163億4800万
社債: -
長期借入れによる収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
研究開発費 - 放送事業: -

2023年3月

営業収益合計: 171億8800万
社債: -
長期借入れによる収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
研究開発費 - 放送事業: -