営業収益合計、持分法の適用範囲の変動、持分法適用会社への投資額 - メディア・コンテンツ事業他3件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
- 営業収益合計
- 177億4700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - メディア・コンテンツ事業
- -
- 退職給付費用
- -
- 社債
- 500億
- 投資評価引当金戻入額
- -
2011年3月
- 営業収益合計
- 188億9700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -4600万
- 持分法適用会社への投資額 - メディア・コンテンツ事業
- -
- 退職給付費用
- -
- 社債
- 300億
- 投資評価引当金戻入額
- -
2012年3月
- 営業収益合計
- 175億6100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - メディア・コンテンツ事業
- -
- 退職給付費用
- -
- 社債
- 500億
- 投資評価引当金戻入額
- -
2013年3月
- 営業収益合計
- 168億7500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - メディア・コンテンツ事業
- -
- 退職給付費用
- 11億5800万
- 社債
- 500億
- 投資評価引当金戻入額
- -
2014年3月
- 営業収益合計
- 163億3900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - メディア・コンテンツ事業
- -
- 退職給付費用
- 21億1600万
- 社債
- 300億
- 投資評価引当金戻入額
- 44億8300万
2015年3月
- 営業収益合計
- 170億1200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - メディア・コンテンツ事業
- -
- 退職給付費用
- 10億9700万
- 社債
- 300億
- 投資評価引当金戻入額
- -
2016年3月
- 営業収益合計
- 171億700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - メディア・コンテンツ事業
- -
- 退職給付費用
- 11億500万
- 社債
- -
- 投資評価引当金戻入額
- -
2017年3月
- 営業収益合計
- 179億1100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - メディア・コンテンツ事業
- -
- 退職給付費用
- 13億6900万
- 社債
- -
- 投資評価引当金戻入額
- -
2018年3月
- 営業収益合計
- 175億3400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - メディア・コンテンツ事業
- -
- 退職給付費用
- 11億2700万
- 社債
- -
- 投資評価引当金戻入額
- -
2019年3月
- 営業収益合計
- 179億6200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - メディア・コンテンツ事業
- 122億1500万
- 退職給付費用
- 12億2400万
- 社債
- -
- 投資評価引当金戻入額
- -
2020年3月
- 営業収益合計
- 177億5900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - メディア・コンテンツ事業
- 116億1100万
- 退職給付費用
- 10億9500万
- 社債
- -
- 投資評価引当金戻入額
- -
2021年3月
- 営業収益合計
- 167億100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - メディア・コンテンツ事業
- 115億
- 退職給付費用
- 12億7600万
- 社債
- -
- 投資評価引当金戻入額
- -
2022年3月
- 営業収益合計
- 163億4800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - メディア・コンテンツ事業
- 114億1400万
- 退職給付費用
- 12億700万
- 社債
- -
- 投資評価引当金戻入額
- -
2023年3月
- 営業収益合計
- 171億8800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - メディア・コンテンツ事業
- 96億
- 退職給付費用
- 12億1100万
- 社債
- -
- 投資評価引当金戻入額
- -
2024年3月
- 営業収益合計
- 189億500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - メディア・コンテンツ事業
- 373億1800万
- 退職給付費用
- 12億5800万
- 社債
- -
- 投資評価引当金戻入額
- -