9401 TBS HD

時価

6800億円

PER 予

30.19倍

2010年以降

赤字-3137.04倍
（2010-2024年）

0.57倍

2010年以降

0.27-0.96倍
（2010-2024年）

1.34%

ROE 予

1.9%

ROA 予

1.38%

無形固定資産の取得による支出、不動産賃貸収入、持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減他3件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	無形固定資産の取得による支出	不動産賃貸収入	持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減	支払利息	長期預り敷金の減少による支出	減価償却費 - 映像・文化事業
2008/03	-16.3億	-	-	8.34億	-	-
2009/03	-20.3億赤拡	-	-	13億 +55.9%	-14.8億	-
2010/03	-13.7億赤縮	156億	-	16.9億 +29.6%	-0.67億赤縮	-
2011/03	-30.4億赤拡	159億 +2.1%	-1百万	16.7億 -0.8%	-8.74億赤拡	-
2012/03	-23.5億赤縮	150億 -5.8%	-	14.1億 -15.8%	-	-
2013/03	-18.1億赤縮	150億 +0.1%	-	13.1億 -7%	-	33.6億
2014/03	-20.3億赤拡	144億 -3.8%	-	11億 -15.7%	-	33.3億 -0.9%
2015/03	-9.69億赤縮	150億 +3.9%	-	9.49億 -14%	-	29.3億 -11.9%
2016/03	-25.1億赤拡	151億 +1.1%	-	7.77億 -18.1%	-	29.4億 +0.1%
2017/03	-12.4億赤縮	150億 -1%	-	4.68億 -39.8%	-	23億 -21.7%
2018/03	-37億赤拡	157億 +4.6%	-	3.78億 -19.2%	-	36.6億 +58.9%
2019/03	-22.9億赤縮	160億 +2.2%	-	2.26億 -40.2%	-	31.6億 -13.5%
2020/03	-21.4億赤縮	162億 +0.8%	-	0.25億 -88.9%	-	-
2021/03	-30.2億赤拡	151億 -6.5%	-	0.85億 +240%	-	-
2022/03	-32.7億赤拡	152億 +0.4%	-	0.91億 +7.1%	-	-
2023/03	-21.2億赤縮	159億 +5%	-	0.78億 -14.3%	-	-
2024/03	-31.1億赤拡	-	-	0.29億 -62.8%	-	-

2008年3月

無形固定資産の取得による支出: -16億2600万
不動産賃貸収入: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
支払利息: 8億3400万
長期預り敷金の減少による支出: -
減価償却費 - 映像・文化事業: -

2009年3月

無形固定資産の取得による支出: -20億3400万
不動産賃貸収入: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
支払利息: 13億
長期預り敷金の減少による支出: -14億8000万
減価償却費 - 映像・文化事業: -

2010年3月

無形固定資産の取得による支出: -13億6700万
不動産賃貸収入: 155億7300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
支払利息: 16億8500万
長期預り敷金の減少による支出: -6700万
減価償却費 - 映像・文化事業: -

2011年3月

無形固定資産の取得による支出: -30億4100万
不動産賃貸収入: 158億9300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -100万
支払利息: 16億7100万
長期預り敷金の減少による支出: -8億7400万
減価償却費 - 映像・文化事業: -

2012年3月

無形固定資産の取得による支出: -23億4600万
不動産賃貸収入: 149億7400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
支払利息: 14億700万
長期預り敷金の減少による支出: -
減価償却費 - 映像・文化事業: -

2013年3月

無形固定資産の取得による支出: -18億800万
不動産賃貸収入: 149億9300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
支払利息: 13億800万
長期預り敷金の減少による支出: -
減価償却費 - 映像・文化事業: 33億5800万

2014年3月

無形固定資産の取得による支出: -20億3200万
不動産賃貸収入: 144億1700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
支払利息: 11億300万
長期預り敷金の減少による支出: -
減価償却費 - 映像・文化事業: 33億2800万

2015年3月

無形固定資産の取得による支出: -9億6900万
不動産賃貸収入: 149億8400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
支払利息: 9億4900万
長期預り敷金の減少による支出: -
減価償却費 - 映像・文化事業: 29億3300万

2016年3月

無形固定資産の取得による支出: -25億1100万
不動産賃貸収入: 151億4800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
支払利息: 7億7700万
長期預り敷金の減少による支出: -
減価償却費 - 映像・文化事業: 29億3700万

2017年3月

無形固定資産の取得による支出: -12億3600万
不動産賃貸収入: 150億300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
支払利息: 4億6800万
長期預り敷金の減少による支出: -
減価償却費 - 映像・文化事業: 23億100万

2018年3月

無形固定資産の取得による支出: -37億300万
不動産賃貸収入: 156億9800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
支払利息: 3億7800万
長期預り敷金の減少による支出: -
減価償却費 - 映像・文化事業: 36億5700万

2019年3月

無形固定資産の取得による支出: -22億8600万
不動産賃貸収入: 160億3600万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
支払利息: 2億2600万
長期預り敷金の減少による支出: -
減価償却費 - 映像・文化事業: 31億6300万

2020年3月

無形固定資産の取得による支出: -21億4300万
不動産賃貸収入: 161億6200万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
支払利息: 2500万
長期預り敷金の減少による支出: -
減価償却費 - 映像・文化事業: -

2021年3月

無形固定資産の取得による支出: -30億2300万
不動産賃貸収入: 151億800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
支払利息: 8500万
長期預り敷金の減少による支出: -
減価償却費 - 映像・文化事業: -

2022年3月

無形固定資産の取得による支出: -32億6500万
不動産賃貸収入: 151億6800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
支払利息: 9100万
長期預り敷金の減少による支出: -
減価償却費 - 映像・文化事業: -

2023年3月

無形固定資産の取得による支出: -21億2400万
不動産賃貸収入: 159億1900万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
支払利息: 7800万
長期預り敷金の減少による支出: -
減価償却費 - 映像・文化事業: -

2024年3月

無形固定資産の取得による支出: -31億600万
不動産賃貸収入: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
支払利息: 2900万
長期預り敷金の減少による支出: -
減価償却費 - 映像・文化事業: -