9401 TBS HD

時価

6558億円

PER 予

29.11倍

2010年以降

赤字-3137.04倍
（2010-2024年）

0.55倍

2010年以降

0.27-0.96倍
（2010-2024年）

1.39%

ROE 予

1.9%

ROA 予

1.38%

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出、減価償却費、平均臨時雇用人員 - 不動産・その他事業他1件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出		減価償却費		平均臨時雇用人員 - 不動産・その他事業		たな卸資産の増減額（△は増加）
2008/03	-		146億		-		15.3億
2009/03	-204億		200億	+36.9%	-		13.2億	-13.9%
2010/03	-		189億	-5.7%	-		13.1億	-0.8%
2011/03	-		168億	-11.3%	-		1.51億	-88.4%
2012/03	-13.9億	赤縮	151億	-10%	-		9.61億	+536.4%
2013/03	-		141億	-6.2%	-		-24.1億	赤転
2014/03	-		151億	+6.8%	-		6.88億	黒転
2015/03	-		146億	-3.2%	-		-4.82億	赤転
2016/03	-0.36億	赤縮	144億	-1.6%	-		17.3億	黒転
2017/03	-		136億	-5.4%	-		-3.91億	赤転
2018/03	-		149億	+9.2%	-		-11.4億	赤拡
2019/03	-		149億	+0.2%	-		3.19億	黒転
2020/03	-		148億	-0.4%	36		1.86億	-41.7%
2021/03	-		148億	-0.6%	38	+5.56%	8.99億	+383.3%
2022/03	-		133億	-9.5%	36	-5.26%	9.36億	+4.1%
2023/03	-		134億	+0.4%	36	±0%	-59億	赤転
2024/03	-268億	赤拡	143億	+6.5%	-		13.7億	黒転

2008年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
減価償却費: 146億4500万
平均臨時雇用人員 - 不動産・その他事業: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 15億2800万

2009年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -203億5500万
減価償却費: 200億4400万
平均臨時雇用人員 - 不動産・その他事業: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 13億1600万

2010年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
減価償却費: 189億100万
平均臨時雇用人員 - 不動産・その他事業: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 13億500万

2011年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
減価償却費: 167億5900万
平均臨時雇用人員 - 不動産・その他事業: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 1億5100万

2012年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -13億8900万
減価償却費: 150億7800万
平均臨時雇用人員 - 不動産・その他事業: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 9億6100万

2013年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
減価償却費: 141億4700万
平均臨時雇用人員 - 不動産・その他事業: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -24億900万

2014年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
減価償却費: 151億900万
平均臨時雇用人員 - 不動産・その他事業: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 6億8800万

2015年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
減価償却費: 146億2100万
平均臨時雇用人員 - 不動産・その他事業: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -4億8200万

2016年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -3600万
減価償却費: 143億8500万
平均臨時雇用人員 - 不動産・その他事業: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 17億2500万

2017年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
減価償却費: 136億1400万
平均臨時雇用人員 - 不動産・その他事業: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -3億9100万

2018年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
減価償却費: 148億6600万
平均臨時雇用人員 - 不動産・その他事業: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -11億4400万

2019年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
減価償却費: 148億9700万
平均臨時雇用人員 - 不動産・その他事業: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 3億1900万

2020年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
減価償却費: 148億4300万
平均臨時雇用人員 - 不動産・その他事業: 36
たな卸資産の増減額（△は増加）: 1億8600万

2021年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
減価償却費: 147億5100万
平均臨時雇用人員 - 不動産・その他事業: 38
たな卸資産の増減額（△は増加）: 8億9900万

2022年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
減価償却費: 133億4800万
平均臨時雇用人員 - 不動産・その他事業: 36
たな卸資産の増減額（△は増加）: 9億3600万

2023年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
減価償却費: 134億700万
平均臨時雇用人員 - 不動産・その他事業: 36
たな卸資産の増減額（△は増加）: -58億9500万

2024年3月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -267億7500万
減価償却費: 142億7700万
平均臨時雇用人員 - 不動産・その他事業: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 13億7100万