有形固定資産の取得による支出、長期預り敷金の増加による収入、開局70周年施策費用他4件
2008年3月
- 有形固定資産の取得による支出
- -329億3500万
- 長期預り敷金の増加による収入
- 131億6700万
- 開局70周年施策費用
- -
- 支払手形及び買掛金
- 321億
- 自己株式の取得
- -1500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
2009年3月
- 有形固定資産の取得による支出
- -309億5200万
- 長期預り敷金の増加による収入
- 2億6800万
- 開局70周年施策費用
- -
- 支払手形及び買掛金
- 403億6000万
- 自己株式の取得
- -700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
2010年3月
- 有形固定資産の取得による支出
- -103億8600万
- 長期預り敷金の増加による収入
- 2億2700万
- 開局70周年施策費用
- -
- 支払手形及び買掛金
- 360億2000万
- 自己株式の取得
- -300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
2011年3月
- 有形固定資産の取得による支出
- -65億9700万
- 長期預り敷金の増加による収入
- 4億500万
- 開局70周年施策費用
- -
- 支払手形及び買掛金
- 325億4800万
- 自己株式の取得
- -300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -4600万
- 退職給付に係る調整累計額
- -
2012年3月
- 有形固定資産の取得による支出
- -60億5700万
- 長期預り敷金の増加による収入
- -
- 開局70周年施策費用
- -
- 支払手形及び買掛金
- 346億8800万
- 自己株式の取得
- -488億7600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
2013年3月
- 有形固定資産の取得による支出
- -106億6200万
- 長期預り敷金の増加による収入
- -
- 開局70周年施策費用
- -
- 支払手形及び買掛金
- 348億1400万
- 自己株式の取得
- -100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
2014年3月
- 有形固定資産の取得による支出
- -99億2000万
- 長期預り敷金の増加による収入
- -
- 開局70周年施策費用
- -
- 支払手形及び買掛金
- 343億2700万
- 自己株式の取得
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- 1億4600万
2015年3月
- 有形固定資産の取得による支出
- -82億4700万
- 長期預り敷金の増加による収入
- -
- 開局70周年施策費用
- -
- 支払手形及び買掛金
- 327億1600万
- 自己株式の取得
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- 2億8500万
2016年3月
- 有形固定資産の取得による支出
- -59億5400万
- 長期預り敷金の増加による収入
- -
- 開局70周年施策費用
- -
- 支払手形及び買掛金
- 340億4800万
- 自己株式の取得
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -6900万
2017年3月
- 有形固定資産の取得による支出
- -94億5900万
- 長期預り敷金の増加による収入
- -
- 開局70周年施策費用
- -
- 支払手形及び買掛金
- 361億3000万
- 自己株式の取得
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -4200万
2018年3月
- 有形固定資産の取得による支出
- -60億7900万
- 長期預り敷金の増加による収入
- -
- 開局70周年施策費用
- -
- 支払手形及び買掛金
- 394億4600万
- 自己株式の取得
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -2900万
2019年3月
- 有形固定資産の取得による支出
- -270億7400万
- 長期預り敷金の増加による収入
- -
- 開局70周年施策費用
- -
- 支払手形及び買掛金
- 377億8000万
- 自己株式の取得
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -200万
2020年3月
- 有形固定資産の取得による支出
- -155億5000万
- 長期預り敷金の増加による収入
- -
- 開局70周年施策費用
- -
- 支払手形及び買掛金
- 384億7900万
- 自己株式の取得
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -2億1100万
2021年3月
- 有形固定資産の取得による支出
- -388億1400万
- 長期預り敷金の増加による収入
- -
- 開局70周年施策費用
- -
- 支払手形及び買掛金
- 392億8900万
- 自己株式の取得
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- 900万
2022年3月
- 有形固定資産の取得による支出
- -258億8400万
- 長期預り敷金の増加による収入
- -
- 開局70周年施策費用
- 7億6200万
- 支払手形及び買掛金
- 399億5600万
- 自己株式の取得
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- 1億2700万
2023年3月
- 有形固定資産の取得による支出
- -261億1400万
- 長期預り敷金の増加による収入
- -
- 開局70周年施策費用
- -
- 支払手形及び買掛金
- 424億1100万
- 自己株式の取得
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- 4700万
2024年3月
- 有形固定資産の取得による支出
- -82億400万
- 長期預り敷金の増加による収入
- -
- 開局70周年施策費用
- -
- 支払手形及び買掛金
- 449億1400万
- 自己株式の取得
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- 8億1300万