9401 TBS HD

時価

6871億円

PER 予

30.5倍

2010年以降

赤字-3137.04倍
（2010-2024年）

0.58倍

2010年以降

0.27-0.96倍
（2010-2024年）

1.32%

ROE 予

1.9%

ROA 予

1.38%

有形固定資産の取得による支出、長期預り敷金の増加による収入、開局70周年施策費用他3件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	有形固定資産の取得による支出	長期預り敷金の増加による収入	開局70周年施策費用	支払手形及び買掛金	自己株式の取得	持分法の適用範囲の変動
2008/03	-329億	132億	-	321億	-0.15億	-
2009/03	-310億赤縮	2.68億 -98%	-	404億 +25.7%	-0.07億赤縮	-
2010/03	-104億赤縮	2.27億 -15.3%	-	360億 -10.8%	-0.03億赤縮	-
2011/03	-66億赤縮	4.05億 +78.4%	-	325億 -9.6%	-0.03億 ±0%	-46百万
2012/03	-60.6億赤縮	-	-	347億 +6.6%	-489億赤拡	-
2013/03	-107億赤拡	-	-	348億 +0.4%	-0.01億赤縮	-
2014/03	-99.2億赤縮	-	-	343億 -1.4%	-	-
2015/03	-82.5億赤縮	-	-	327億 -4.7%	-	-
2016/03	-59.5億赤縮	-	-	340億 +4.1%	-	-
2017/03	-94.6億赤拡	-	-	361億 +6.1%	-	-
2018/03	-60.8億赤縮	-	-	394億 +9.2%	-	-
2019/03	-271億赤拡	-	-	378億 -4.2%	-	-
2020/03	-156億赤縮	-	-	385億 +1.9%	-	-
2021/03	-388億赤拡	-	-	393億 +2.1%	-	-
2022/03	-259億赤縮	-	762百万	400億 +1.7%	-	-
2023/03	-261億赤拡	-	-	424億 +6.1%	-	-
2024/03	-82億赤縮	-	-	449億 +5.9%	-	-

2008年3月

有形固定資産の取得による支出: -329億3500万
長期預り敷金の増加による収入: 131億6700万
開局70周年施策費用: -
支払手形及び買掛金: 321億
自己株式の取得: -1500万
持分法の適用範囲の変動: -

2009年3月

有形固定資産の取得による支出: -309億5200万
長期預り敷金の増加による収入: 2億6800万
開局70周年施策費用: -
支払手形及び買掛金: 403億6000万
自己株式の取得: -700万
持分法の適用範囲の変動: -

2010年3月

有形固定資産の取得による支出: -103億8600万
長期預り敷金の増加による収入: 2億2700万
開局70周年施策費用: -
支払手形及び買掛金: 360億2000万
自己株式の取得: -300万
持分法の適用範囲の変動: -

2011年3月

有形固定資産の取得による支出: -65億9700万
長期預り敷金の増加による収入: 4億500万
開局70周年施策費用: -
支払手形及び買掛金: 325億4800万
自己株式の取得: -300万
持分法の適用範囲の変動: -4600万

2012年3月

有形固定資産の取得による支出: -60億5700万
長期預り敷金の増加による収入: -
開局70周年施策費用: -
支払手形及び買掛金: 346億8800万
自己株式の取得: -488億7600万
持分法の適用範囲の変動: -

2013年3月

有形固定資産の取得による支出: -106億6200万
長期預り敷金の増加による収入: -
開局70周年施策費用: -
支払手形及び買掛金: 348億1400万
自己株式の取得: -100万
持分法の適用範囲の変動: -

2014年3月

有形固定資産の取得による支出: -99億2000万
長期預り敷金の増加による収入: -
開局70周年施策費用: -
支払手形及び買掛金: 343億2700万
自己株式の取得: -
持分法の適用範囲の変動: -

2015年3月

有形固定資産の取得による支出: -82億4700万
長期預り敷金の増加による収入: -
開局70周年施策費用: -
支払手形及び買掛金: 327億1600万
自己株式の取得: -
持分法の適用範囲の変動: -

2016年3月

有形固定資産の取得による支出: -59億5400万
長期預り敷金の増加による収入: -
開局70周年施策費用: -
支払手形及び買掛金: 340億4800万
自己株式の取得: -
持分法の適用範囲の変動: -

2017年3月

有形固定資産の取得による支出: -94億5900万
長期預り敷金の増加による収入: -
開局70周年施策費用: -
支払手形及び買掛金: 361億3000万
自己株式の取得: -
持分法の適用範囲の変動: -

2018年3月

有形固定資産の取得による支出: -60億7900万
長期預り敷金の増加による収入: -
開局70周年施策費用: -
支払手形及び買掛金: 394億4600万
自己株式の取得: -
持分法の適用範囲の変動: -

2019年3月

有形固定資産の取得による支出: -270億7400万
長期預り敷金の増加による収入: -
開局70周年施策費用: -
支払手形及び買掛金: 377億8000万
自己株式の取得: -
持分法の適用範囲の変動: -

2020年3月

有形固定資産の取得による支出: -155億5000万
長期預り敷金の増加による収入: -
開局70周年施策費用: -
支払手形及び買掛金: 384億7900万
自己株式の取得: -
持分法の適用範囲の変動: -

2021年3月

有形固定資産の取得による支出: -388億1400万
長期預り敷金の増加による収入: -
開局70周年施策費用: -
支払手形及び買掛金: 392億8900万
自己株式の取得: -
持分法の適用範囲の変動: -

2022年3月

有形固定資産の取得による支出: -258億8400万
長期預り敷金の増加による収入: -
開局70周年施策費用: 7億6200万
支払手形及び買掛金: 399億5600万
自己株式の取得: -
持分法の適用範囲の変動: -

2023年3月

有形固定資産の取得による支出: -261億1400万
長期預り敷金の増加による収入: -
開局70周年施策費用: -
支払手形及び買掛金: 424億1100万
自己株式の取得: -
持分法の適用範囲の変動: -

2024年3月

有形固定資産の取得による支出: -82億400万
長期預り敷金の増加による収入: -
開局70周年施策費用: -
支払手形及び買掛金: 449億1400万
自己株式の取得: -
持分法の適用範囲の変動: -