有価証券報告書-第89期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

加速度的に進展するICT(情報通信技術)が人々の暮らしを多様化させ、放送局を取り巻く環境もさまざまに変化している。これまで培ってきたコンテンツ制作力をより一層磨きながら、山積する課題に挑戦していかなければならない。
ラジオにおいてはメディア環境が厳しさを増す中、「radiko.jpプレミアム」にも参加して当社の魅力を全国へ発信する環境を整え、動画サイトやSNSを積極的に活用して若いターゲットへの訴求を試みるなど、リスナーの幅を広げる取り組みに果敢に挑んでいる。今後は音声メディアの新たな将来像をふまえながら、引き続き体質改善を図っていく。
テレビにおいてはここ数年経営資源を集中してきたことにより視聴率には改善の兆しが見えてきたものの、引き続きゴールデン・プライム帯を中心に視聴率向上が最大の課題である。特に全国ネット番組は当社の経営基盤を支えるものであり、さらにJNN系列への責任を果たすためにも、今年4月にスタートさせた土曜8時、日曜22時の新番組をヒットさせるべく注力していく。
一方でテレビのタイムシフト視聴が当たり前になってきただけでなく、スマートフォンやタブレット端末の普及で世代による視聴スタイルの差が顕著になりつつある。幅広い人々の視聴ニーズに応え、ひいてはリアルタイム視聴や放送コンテンツへの回帰を促進するためにも、ネットによる見逃し動画配信の取り組みを始めた。また、テレビ受像機も、4K/8Kといった高画質化やマルチスクリーン、ハイブリットキャストといった放送通信連携のデバイスとして進化が加速している。いずれもテレビ放送の将来にとって重要な課題であり、積極果敢に取り組んでいく所存である。
当社は経営理念として“スーパーリージョナルステーション”を掲げ、関西という地域が持つ素晴らしい魅力を番組やイベントという形にして、関西から全国へ、そして世界へと発信することで、地域の文化活動・経済活動に貢献する放送局をめざしている。変化のめまぐるしい今、最新のメディア動向を注視しながら、あらためて「創るコンテンツをどのように伝え、どのようにビジネス領域を広げていくのか」という課題に全社一丸、MBSグループ総体として取り組む所存である。