構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備は除く)については定額法。なお、主な耐用年数は次のとおり。

建物	7～50年
構築物	3～60年
機械及び装置	2～20年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法(自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法)

2015/06/25 10:45

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※2 固定資産除却損の内容

前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物および構築物	1百万円	建物および構築物	3百万円
機械装置及び運搬具	15	機械装置及び運搬具	0

2015/06/25 10:45

#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※2 固定資産に係る国庫補助金の受入れによる圧縮記帳累計額

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	515 百万円	515 百万円
機械装置及び運搬具	37	37

2015/06/25 10:45

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

イ 有形固定資産 (リース資産を除く)・・・主として定率法。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備は除く)につ いては定額法。なお、主な耐用年数は次のとおり。

建物及び構築物	3～60年
機械装置及び運搬具	2～20年
工具器具及び備品	2～15年

ロ 無形固定資産 (リース資産を除く)・・・主として定額法。ただし、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法。
ハ リース資産・・・リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法。

2015/06/25 10:45