有価証券報告書-第86期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物 6～50年
機械装置 6年
②無形固定資産
定額法
なお、自社利用ソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。