半期報告書-第88期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりである。
建物 6～50年
機械装置 6年
② 無形固定資産
定額法
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。