BSNメディア HD（9408）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -2億1393万
2010年9月30日 -3.89%: -2億2224万
2010年12月31日: -2億1720万
2011年3月31日: 5072万
2011年6月30日: -2億5252万
2011年9月30日 -18.26%: -2億9862万
2011年12月31日 -20.57%: -3億6007万
2012年3月31日: 1億3802万
2012年6月30日: -1億9411万
2012年9月30日 -25.82%: -2億4423万
2012年12月31日: -1億6842万
2013年3月31日: 4億8586万
2013年6月30日 -99.1%: 438万
2013年9月30日 +999.99%: 1億1505万
2013年12月31日 -32.53%: 7762万
2014年3月31日 +999.99%: 9億4783万
2014年6月30日 -92.32%: 7276万
2014年9月30日 +227.08%: 2億3799万
2014年12月31日 +53.66%: 3億6571万
2015年3月31日 +227.12%: 11億9630万
2015年6月30日 -77.86%: 2億6490万
2015年9月30日 +74.64%: 4億6264万
2015年12月31日 +66.05%: 7億6820万
2016年3月31日 +11.8%: 8億5888万
2016年6月30日: -3399万
2016年9月30日: 3億2794万
2016年12月31日 +176.17%: 9億569万
2017年3月31日 +14.94%: 10億4100万
2017年6月30日 -87.23%: 1億3292万
2017年9月30日 +156.99%: 3億4160万
2017年12月31日 +140.79%: 8億2256万
2018年3月31日 +6.54%: 8億7634万
2018年6月30日 -76.01%: 2億1026万
2018年9月30日 +92.02%: 4億374万
2018年12月31日 -70.62%: 1億1862万
2019年3月31日 +410.63%: 6億573万
2019年6月30日 -97.85%: 1303万
2019年9月30日 +999.99%: 4億2940万
2019年12月31日 +76.07%: 7億5604万
2020年3月31日 -56.46%: 3億2918万
2020年6月30日 -49.38%: 1億6663万
2020年9月30日 +81.34%: 3億217万
2020年12月31日 +113.37%: 6億4475万
2021年3月31日 +115.86%: 13億9178万
2021年6月30日 -99.92%: 109万
2021年9月30日 +999.99%: 2億1384万
2021年12月31日 +267.26%: 7億8538万
2022年3月31日 +5.58%: 8億2923万
2022年6月30日 -85.32%: 1億2173万
2022年9月30日 +120.11%: 2億6793万
2022年12月31日 +172.83%: 7億3102万
2023年3月31日 +78.21%: 13億279万
2023年6月30日 -54.78%: 5億8916万
2023年9月30日 +43.5%: 8億4544万
2023年12月31日 +60.55%: 13億5733万
2024年3月31日 +98.93%: 27億17万
2024年6月30日 -89.16%: 2億9276万
2024年9月30日 -29.83%: 2億542万
2024年12月31日 +229.19%: 6億7623万
2025年3月31日 +116.14%: 14億6163万
2025年6月30日 -57.69%: 6億1840万
2025年9月30日 +113.86%: 13億2250万
2025年12月31日 +40.38%: 18億5647万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/23 15:46
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/23 15:46
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/23 15:46
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 当連結会計年度末残高は、219億8百万円となりました。これは、資本剰余金が17億7千3百万円、利益剰余金が9億7千3百万円増加したことによります。
(その他の包括利益累計額)
当連結会計年度末残高は、22億8千3百万円となりました。これは、その他有価証券評価差額金20億1千3百万円、退職給付に係る調整累計額2億6千9百万円によります。
2025/06/23 15:46