固定資産
連結
- 2016年3月31日
- 217億400万
- 2017年3月31日 -2.9%
- 210億7500万
個別
- 2016年3月31日
- 156億1000万
- 2017年3月31日 -2.95%
- 151億4900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額△639百万円には、資本連結手続に係る消去額△312百万円、セグメント間取引消去等△327百万円が含まれている。2017/06/23 10:39
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△17百万円は、セグメント間取引消去である。
(注)2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っている。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりである。
(1)セグメント利益の調整額1百万円は、セグメント間取引消去である。
(2)セグメント資産の調整額△639百万円には、資本連結手続に係る消去額△312百万円、セグメント間取引消去等△327百万円が含まれている。
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△17百万円は、セグメント間取引消去である。
(注)2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っている。2017/06/23 10:39 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物
については、定額法によっている。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物及び構築物 2~50年
機械装置 2~22年
工具、器具及び備品 2~20年
車両運搬具 2~5年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている2017/06/23 10:39 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりである。
2017/06/23 10:39前連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)当連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)建物
構築物
機械及び装置
土地1百万円
3
3
--百万円
-
-
1計 7 1 - #5 固定資産除売却損の注記(連結)
- 固定資産除売却損の内容は次のとおりである。
2017/06/23 10:39前連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)当連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)建物
構築物
機械及び装置
工具及び器具-百万円
0
5
3192百万円
1
6
2その他 2 124 計 10 324 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2017/06/23 10:39
(単位:百万円) - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ) 有形固定資産(リース資産を除く) 定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物
については定額法によっている。
なお、主な耐用年数は、次のとおりである。
建物及び構築物 2~50年 機械装置及び運搬具 2~22年
(ロ) 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
(ハ) リース資産
所有権移転外ファイナンスリース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。2017/06/23 10:39