有価証券報告書-第30期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
(当社)
機械設備 主として定率法
機械設備を除く有形固定資産 定額法
(連結子会社) 主として定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
機械設備 9年
空中線設備、建物、構築物、市内線路設備、土木設備
10年～38年
② 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。また、顧客関連資産については8～17年、番組供給関連資産は22年で償却しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
なお、リース取引開始日が平成20年3月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
④ 長期前払費用 定額法