(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
機械及び装置は定額法、その他は定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

建物及び構築物 機械及び装置 工具、器具及び備品

2～50年 2～6年 2～20年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

自社利用のソフトウエア のれん 顧客関連資産 その他

5年 12年 主として20年 20年

③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。