9432 日本電信電話

時価

13兆6730億円

PER 予

12.01倍

2010年以降

7.71-16.38倍
（2010-2025年）

1.22倍

2010年以降

0.51-1.65倍
（2010-2025年）

3.51%

ROE 予

10.17%

ROA 予

3.46%

研究開発費 - その他（不動産、エネルギー等）、その他の流動資産の増減（△は増加額）、持分法で会計処理されている投資（IFRS）

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	研究開発費 - その他（不動産、エネルギー等）		その他の流動資産の増減（△は増加額）		持分法で会計処理されている投資（IFRS）
2017/03	-		-		5290億
2018/03	-		-		5393億	+2%
2019/03	-		-		2983億	-44.7%
2020/03	-		-		2833億	-5%
2021/03	-		-		4110億	+45.1%
2022/03	1260億		-		4298億	+4.6%
2023/03	1351億	+7.2%	-336億		4466億	+3.9%
2024/03	1360億	+0.7%	-622億	赤拡	4108億	-8%
2025/03	1456億	+7.1%	-		4521億	+10.1%

2017年3月

研究開発費 - その他（不動産、エネルギー等）: -
その他の流動資産の増減（△は増加額）: -
持分法で会計処理されている投資（IFRS）: 5289億8100万

2018年3月

研究開発費 - その他（不動産、エネルギー等）: -
その他の流動資産の増減（△は増加額）: -
持分法で会計処理されている投資（IFRS）: 5393億4200万

2019年3月

研究開発費 - その他（不動産、エネルギー等）: -
その他の流動資産の増減（△は増加額）: -
持分法で会計処理されている投資（IFRS）: 2982億6100万

2020年3月

研究開発費 - その他（不動産、エネルギー等）: -
その他の流動資産の増減（△は増加額）: -
持分法で会計処理されている投資（IFRS）: 2832億9100万

2021年3月

研究開発費 - その他（不動産、エネルギー等）: -
その他の流動資産の増減（△は増加額）: -
持分法で会計処理されている投資（IFRS）: 4110億3300万

2022年3月

研究開発費 - その他（不動産、エネルギー等）: 1260億1600万
その他の流動資産の増減（△は増加額）: -
持分法で会計処理されている投資（IFRS）: 4298億600万

2023年3月

研究開発費 - その他（不動産、エネルギー等）: 1351億2100万
その他の流動資産の増減（△は増加額）: -336億900万
持分法で会計処理されている投資（IFRS）: 4465億6900万

2024年3月

研究開発費 - その他（不動産、エネルギー等）: 1360億1200万
その他の流動資産の増減（△は増加額）: -622億1100万
持分法で会計処理されている投資（IFRS）: 4107億8200万

2025年3月

研究開発費 - その他（不動産、エネルギー等）: 1456億4400万
その他の流動資産の増減（△は増加額）: -
持分法で会計処理されている投資（IFRS）: 4521億700万