9432 日本電信電話

時価

13兆6730億円

PER 予

12.01倍

2010年以降

7.71-16.38倍
（2010-2025年）

1.22倍

2010年以降

0.51-1.65倍
（2010-2025年）

3.51%

ROE 予

10.17%

ROA 予

3.46%

研究開発費 - その他（不動産、エネルギー等）、その他の流動資産の増減（△は増加額）、従業員数 - データ通信事業

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	研究開発費 - その他（不動産、エネルギー等）		その他の流動資産の増減（△は増加額）		従業員数 - データ通信事業
2019/03	-		-		123,884
2020/03	-		-		133,196	+7.52%
2021/03	-		-		139,677	+4.87%
2022/03	1260億		-		-
2023/03	1351億	+7.2%	-336億		-
2024/03	1360億	+0.7%	-622億	赤拡	-
2025/03	1456億	+7.1%	-		-

2019年3月

研究開発費 - その他（不動産、エネルギー等）: -
その他の流動資産の増減（△は増加額）: -
従業員数 - データ通信事業: 123,884

2020年3月

研究開発費 - その他（不動産、エネルギー等）: -
その他の流動資産の増減（△は増加額）: -
従業員数 - データ通信事業: 133,196

2021年3月

研究開発費 - その他（不動産、エネルギー等）: -
その他の流動資産の増減（△は増加額）: -
従業員数 - データ通信事業: 139,677

2022年3月

研究開発費 - その他（不動産、エネルギー等）: 1260億1600万
その他の流動資産の増減（△は増加額）: -
従業員数 - データ通信事業: -

2023年3月

研究開発費 - その他（不動産、エネルギー等）: 1351億2100万
その他の流動資産の増減（△は増加額）: -336億900万
従業員数 - データ通信事業: -

2024年3月

研究開発費 - その他（不動産、エネルギー等）: 1360億1200万
その他の流動資産の増減（△は増加額）: -622億1100万
従業員数 - データ通信事業: -

2025年3月

研究開発費 - その他（不動産、エネルギー等）: 1456億4400万
その他の流動資産の増減（△は増加額）: -
従業員数 - データ通信事業: -