9432 日本電信電話

時価

13兆6730億円

PER 予

12.01倍

2010年以降

7.71-16.38倍
（2010-2025年）

1.22倍

2010年以降

0.51-1.65倍
（2010-2025年）

3.51%

ROE 予

10.17%

ROA 予

3.46%

研究開発費 - その他（不動産、エネルギー等）、非支配持分からの子会社持分取得による支出、持分法による投資損益 - データ通信事業

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	研究開発費 - その他（不動産、エネルギー等）		非支配持分からの子会社持分取得による支出		持分法による投資損益 - データ通信事業
2018/03	-		-0.13兆		9.09億
2019/03	-		-0.16兆	赤拡	1.75億	-80.7%
2020/03	-		-0.36兆	赤拡	3.08億	+76%
2021/03	-		-4.25兆	赤拡	-63億	赤転
2022/03	1260億		-0.02兆	赤縮	-
2023/03	1351億	+7.2%	-0.11兆	赤拡	-
2024/03	1360億	+0.7%	-0.01兆	赤縮	-
2025/03	1456億	+7.1%	-0.01兆	赤拡	-

2018年3月

研究開発費 - その他（不動産、エネルギー等）: -
非支配持分からの子会社持分取得による支出: -1324億3100万
持分法による投資損益 - データ通信事業: 9億900万

2019年3月

研究開発費 - その他（不動産、エネルギー等）: -
非支配持分からの子会社持分取得による支出: -1644億1500万
持分法による投資損益 - データ通信事業: 1億7500万

2020年3月

研究開発費 - その他（不動産、エネルギー等）: -
非支配持分からの子会社持分取得による支出: -3646億4300万
持分法による投資損益 - データ通信事業: 3億800万

2021年3月

研究開発費 - その他（不動産、エネルギー等）: -
非支配持分からの子会社持分取得による支出: -4兆2494億
持分法による投資損益 - データ通信事業: -62億9900万

2022年3月

研究開発費 - その他（不動産、エネルギー等）: 1260億1600万
非支配持分からの子会社持分取得による支出: -167億9100万
持分法による投資損益 - データ通信事業: -

2023年3月

研究開発費 - その他（不動産、エネルギー等）: 1351億2100万
非支配持分からの子会社持分取得による支出: -1099億3200万
持分法による投資損益 - データ通信事業: -

2024年3月

研究開発費 - その他（不動産、エネルギー等）: 1360億1200万
非支配持分からの子会社持分取得による支出: -71億2900万
持分法による投資損益 - データ通信事業: -

2025年3月

研究開発費 - その他（不動産、エネルギー等）: 1456億4400万
非支配持分からの子会社持分取得による支出: -143億9000万
持分法による投資損益 - データ通信事業: -