訂正有価証券報告書-第20期(平成25年1月1日-平成25年12月31日)

3 固定資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く):
定額法によっております。

主な耐用年数
建物	10～50年
構築物	10～60年
機械及び装置	2～8年
工具、器具及び備品	4～16年

ロ 無形固定資産:
ソフトウェア(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、ソフトウェアのうち自社利用分については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
のれん
10年の定額法によっております。
ハ リース資産:
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係る減価償却方法については、リース期間を耐用年数とし、残存価格を零とする定額法によっております。
ニ 長期前払費用:
定額法によっております。