フォーバルテレコム（9445）ののれんの推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 3億2911万
2009年3月31日 +65.15%: 5億4354万
2010年3月31日 -11.83%: 4億7924万
2010年12月31日 -56.3%: 2億943万
2011年3月31日 -35.31%: 1億3548万
2011年6月30日 -3.78%: 1億3037万
2011年9月30日 +2.34%: 1億3342万
2011年12月31日 -4.36%: 1億2760万
2012年3月31日 -6.9%: 1億1879万
2012年6月30日 -4.82%: 1億1306万
2012年9月30日 -5.07%: 1億733万
2012年12月31日 -5.34%: 1億160万
2013年3月31日 -9.54%: 9191万
2013年6月30日 -5.47%: 8688万
2013年9月30日 -5.79%: 8185万
2013年12月31日 -6.15%: 7682万
2014年3月31日 -6.55%: 7179万
2014年6月30日 -7.01%: 6676万
2014年9月30日 -7.54%: 6172万
2014年12月31日 -8.15%: 5669万
2015年3月31日 -8.87%: 5166万
2015年6月30日 -9.74%: 4663万
2015年9月30日 -10.79%: 4160万
2015年12月31日 -12.09%: 3657万
2016年3月31日 -13.75%: 3154万
2016年6月30日 -15.94%: 2651万
2016年9月30日 -18.97%: 2148万
2016年12月31日 -23.41%: 1645万
2017年3月31日 -30.56%: 1142万
2017年6月30日 -25%: 857万
2017年9月30日 -33.34%: 571万
2017年12月31日 +999.99%: 3億6587万
2018年3月31日 -1.25%: 3億6129万
2018年6月30日 -2.69%: 3億5158万
2018年9月30日 +52.56%: 5億3636万
2018年12月31日 -2.84%: 5億2115万
2019年3月31日 -2.92%: 5億594万
2019年6月30日 -3.01%: 4億9073万
2019年9月30日 -3.1%: 4億7552万
2019年12月31日 -3.2%: 4億6031万
2020年3月31日 -3.28%: 4億4523万
2020年6月30日 -3.42%: 4億3000万
2020年9月30日 -3.54%: 4億1477万
2020年12月31日 -3.67%: 3億9954万
2021年3月31日 -3.83%: 3億8425万
2021年6月30日 -3.96%: 3億6904万
2021年9月30日 -4.12%: 3億5382万
2021年12月31日 -4.3%: 3億3861万
2022年3月31日 -4.49%: 3億2340万
2022年6月30日 -4.7%: 3億819万
2022年9月30日 -4.94%: 2億9298万
2022年12月31日 -5.19%: 2億7777万
2023年3月31日 -5.33%: 2億6295万
2023年6月30日 -4.16%: 2億5201万
2023年9月30日 -7.41%: 2億3333万
2023年12月31日 -6.35%: 2億1852万
2024年3月31日 -6.78%: 2億370万
2024年6月30日 -7.27%: 1億8889万
2024年9月30日 -7.84%: 1億7408万
2024年12月31日 -8.51%: 1億5926万
2025年3月31日 -9.3%: 1億4445万
2025年6月30日 -10.25%: 1億2964万
2025年9月30日 -11.43%: 1億1483万
2025年12月31日 -12.9%: 1億1万
2026年3月31日 -14.81%: 8520万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

該当事項はありません。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)

2025/06/17 15:31

#2 事業等のリスク

(7) 減損処理の影響について
当社グループでは、事業用の資産や企業買収の際に生じるのれんなど様々な有形・無形固定資産や繰延税金資産等を計上しております。これらの資産については、今後の業績計画との乖離や時価の下落等によって期待されるキャッシュ・フローが生み出せない場合には、のれんの減損の発生及び繰延税金資産の取崩し等、当社グループの業績に影響を与えるおそれがあります。
(8) 個人情報について

2025/06/17 15:31

#3 会計方針に関する事項（連結）

自社利用のソフトウエア 4年～5年
のれん 5年～10年
③ 長期前払費用

2025/06/17 15:31

#4 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

	前連結会計年度(2024年3月31日)		当連結会計年度(2025年3月31日)
親会社との税率差異	△0.0	0.0
のれん償却額	2.2	1.8
実効税率変更影響額	-	△0.3

(法人税率等の変更による影響)
「所得税法等の一部を改正する法律(令和7年法律第13号)(令7改正法)」が2025年3月31日に国会で成

2025/06/17 15:31

#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

当該見積り及び当該仮定について、将来の経済環境の変化等により見直しが必要となった場合、前払費用の金額に重要な影響を与える可能性があります。
(のれん)
当社グループは、のれんについてその効果の発現する期間を見積り、その期間で均等償却しております。その資産性について子会社の業績や事業計画等を基に検討しておりますが、将来において当初想定した収益が見込まれなくなった場合はのれんの減損処理を行う可能性があります。

2025/06/17 15:31