- 4838
- 2026/08/31
- 時価
- 121億円
- PER 予
- 9.49倍
- 2010年以降
- 赤字-209.55倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.32倍
- 2010年以降
- 0.56-4.83倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.2%
- ROE 予
- 13.96%
- ROA 予
- 7.17%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2014/06/25 12:52
主として、ライブハウスの内装設備一式、音響機材一式等(「建物及び構築物」「工具、器具及び備品」)であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)によっております。
なお、耐用年数は次のとおりであります。
建物 10~50年
機械装置 6年
車両運搬具 6年
工具器具備品 4~10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(主に5年)に基づく定額法を採用しております。
ただし、映像権利(その他)については、見込収益獲得可能期間に基づく定率法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっております。
なお、リース取引開始日が平成20年3月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を適用しております。2014/06/25 12:52 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※1 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2014/06/25 12:52
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 建物及び構築物 8,910千円 -千円 工具、器具及び備品 15 - - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※2 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2014/06/25 12:52
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 建物及び構築物 4,123千円 209千円 工具、器具及び備品 898 600 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 2.当期増加額の主な内容は次のとおりであります。2014/06/25 12:52
建物……渋谷オフィス内装(30,307千円)であります。
工具器具備品……渋谷オフィス什器(19,749千円)、基幹システムハードウェア(15,200千円)でありま す。 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
(イ)リース資産以外の有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10~50年
機械装置及び運搬具 6年
工具、器具及び備品 4~10年
(ロ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証の取り決めのあるものについては当該残価保証額)として算定する方法によっております。
なお、リース取引開始日が平成20年3月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を適用しております。
② 無形固定資産
(イ)リース資産以外の無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(主に5年)に基づく定額法を採用しております。
ただし、映像権利(その他)については、見込収益獲得可能期間に基づく定率法を採用しております。
(ロ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する方法によっております。2014/06/25 12:52