固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 13億3733万
- 2015年3月31日 +3.36%
- 13億8223万
個別
- 2014年3月31日
- 24億3325万
- 2015年3月31日 +2.17%
- 24億8609万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2015/06/24 15:14
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2015/06/24 15:14
有形固定資産
主として、ライブハウスの内装設備一式、音響機材一式等(「建物及び構築物」「工具、器具及び備品」)であります。 - #3 事業等のリスク
- (11) 減損損失について2015/06/24 15:14
当社グループが保有している資産の時価が著しく下落した場合や事業の収益性が悪化した場合、減損会計の適用により固定資産について減損損失が発生し、当社グループの経営成績等が悪影響を受ける可能性があります。
(12) 戦略的提携及び企業買収 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)によっております。
なお、耐用年数は次のとおりであります。
建物 10~50年
機械装置 6年
車両運搬具 6年
工具器具備品 4~10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(主に5年)に基づく定額法を採用しております。
ただし、映像権利(その他)については、見込収益獲得可能期間に基づく定率法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっております。
なお、リース取引開始日が平成20年3月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を適用しております。2015/06/24 15:14 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2015/06/24 15:14前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)機械装置及び運搬具 -千円 6千円 ソフトウェア 98 - 計 98 6 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2015/06/24 15:14前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)機械装置及び運搬具 -千円 0千円 建物及び構築物 209 - 工具、器具及び備品 600 88 ソフトウエア 0 0 計 810 88 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 形固定資産「当期減少額」欄の( )は内数で、当期の減損損失計上額であります。
2.当期増加額の主な内容は次のとおりであります。
建物……AREA-Q内装(77,989千円)であります。2015/06/24 15:14 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産2015/06/24 15:14
(イ)リース資産以外の有形固定資産