- 9505
- 2026/09/03
- 時価
- 2261億円
- PER 予
- 8.98倍
- 2010年以降
- 赤字-3329.79倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.48倍
- 2010年以降
- 0.31-1.49倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.33%
- ROE 予
- 5.31%
- ROA 予
- 1.33%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
営業利益又は営業損失(△)
連結
- 2017年3月31日
- 105億3900万
- 2018年3月31日 +40.68%
- 148億2600万
個別
- 2017年3月31日
- 25億6800万
- 2018年3月31日 +109.31%
- 53億7500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2.「セグメント利益」、「セグメント資産」、「減価償却費」及び「有形固定資産及び無形固定資産の増加額」の調整額は、セグメント間取引消去である。2018/06/27 14:29
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っている。
当連結会計年度(自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- セグメント利益」、「セグメント資産」、「減価償却費」及び「有形固定資産及び無形固定資産の増加額」の調整額は、セグメント間取引消去である。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っている。2018/06/27 14:29 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 収支については、売上高は、燃料費調整額の増加や再エネ特措法賦課金・交付金の増加などから、前連結会計年度に比べ523億円増の5,490億円(前期比110.5%)となった。2018/06/27 14:29
また、営業利益は、水力発受電量の増加や償却進行による減価償却費の減少などに加え、人件費をはじめ更なる効率化に努めたことから、高稼働・高経年設備に係る修繕費の増加や大型石炭火力2基の稼働減に伴う燃料費の増加はあったものの、前連結会計年度に比べ31億円増の61億円(同208.9%)となった。
b. その他