9531 東京瓦斯

9531
2026/08/28
時価
2兆553億円
PER 予
14.8倍
2010年以降
3.29-31.12倍
(2010-2026年)
PBR
1.17倍
2010年以降
0.56-1.76倍
(2010-2026年)
配当 予
1.96%
ROE 予
7.94%
ROA 予
3.54%
資料
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東京瓦斯(9531)のガスホルダー修繕引当金の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
35億5800万
2009年3月31日 -0.08%
35億5500万
2010年3月31日 +1.18%
35億9700万
2010年12月31日 -2.06%
35億2300万
2011年3月31日 +1.19%
35億6500万
2011年6月30日 -4.24%
34億1400万
2011年9月30日 -4.63%
32億5600万
2011年12月31日 -2.61%
31億7100万
2012年3月31日 +3.06%
32億6800万
2012年6月30日 +3.52%
33億8300万
2012年9月30日 -2.42%
33億100万
2012年12月31日 -1.85%
32億4000万
2013年3月31日 +3.86%
33億6500万
2013年6月30日 +3.3%
34億7600万
2013年9月30日 -6.56%
32億4800万
2013年12月31日 -1.97%
31億8400万
2014年3月31日 +5.94%
33億7300万
2014年6月30日 +3.53%
34億9200万
2014年9月30日 -0.8%
34億6400万
2014年12月31日 -1.01%
34億2900万
2015年3月31日 -0.23%
34億2100万
2015年6月30日 +3.07%
35億2600万
2015年9月30日 -2.04%
34億5400万
2015年12月31日 -0.81%
34億2600万
2016年3月31日 +0.85%
34億5500万
2016年6月30日 -0.2%
34億4800万
2016年9月30日 +0.29%
34億5800万
2016年12月31日 -2.31%
33億7800万
2017年3月31日 -3.43%
32億6200万
2017年6月30日 +3.8%
33億8600万
2017年9月30日 -3.9%
32億5400万
2017年12月31日 -1.69%
31億9900万
2018年3月31日 -2.88%
31億700万
2018年6月30日 +2%
31億6900万
2018年9月30日 +0.09%
31億7200万
2018年12月31日 -1.8%
31億1500万
2019年3月31日 -4.01%
29億9000万
2019年6月30日 -0.57%
29億7300万
2019年9月30日 +1.78%
30億2600万
2019年12月31日 -0.26%
30億1800万
2020年3月31日 +3.45%
31億2200万
2020年6月30日 -0.48%
31億700万
2020年9月30日 +2.12%
31億7300万
2020年12月31日 -0.88%
31億4500万
2021年3月31日 +0.86%
31億7200万
2021年6月30日 -1.83%
31億1400万
2021年9月30日 +1.61%
31億6400万
2021年12月31日 +0.88%
31億9200万
2022年3月31日 +7.36%
34億2700万
2022年6月30日 -1.23%
33億8500万
2022年9月30日 +1.77%
34億4500万
2022年12月31日 -3.19%
33億3500万
2023年3月31日 +3.27%
34億4400万
2023年6月30日 +2.29%
35億2300万
2023年9月30日 -1.7%
34億6300万
2023年12月31日 -3.81%
33億3100万
2024年3月31日 -2.52%
32億4700万
2024年6月30日 -2.25%
31億7400万
2024年9月30日 +1.48%
32億2100万
2024年12月31日 +0.47%
32億3600万
2025年3月31日 +0.06%
32億3800万
2025年6月30日 +3.24%
33億4300万
2025年9月30日 -2.45%
32億6100万
2025年12月31日 -2.82%
31億6900万
2026年3月31日 -0.22%
31億6200万
2026年6月30日 +2.91%
32億5400万

個別

2008年3月31日
32億7500万
2009年3月31日 -1.34%
32億3100万
2010年3月31日 -3.03%
31億3300万
2011年3月31日 -1.95%
30億7200万
2012年3月31日 -4.52%
29億3300万
2013年3月31日 +3.38%
30億3200万
2014年3月31日 -0.56%
30億1500万
2015年3月31日 -0.6%
29億9700万
2016年3月31日 -1.03%
29億6600万
2017年3月31日 -3.94%
28億4900万
2018年3月31日 -5.3%
26億9800万
2019年3月31日 -2.48%
26億3100万
2020年3月31日 +2.43%
26億9500万
2021年3月31日 +3.19%
27億8100万
2022年3月31日 +7.08%
29億7800万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産(商品及び製品・仕掛品・原材料及び貯蔵品)
…主として移動平均法による原価法
ただし、販売用不動産等は個別法による原価法
(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)、及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しています。なお、耐用年数については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっています。
② 無形固定資産
主として定額法によっています。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年~10年)に基づく定額法を採用しています。
また、探鉱・開発において資産として認識された支出については、生産高比例法を採用しています。
(3) 重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
売掛金、貸付金等の債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権は貸倒実績率により、破産更生債権等特定の債権は個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しています。
② 役員株式給付引当金
信託を用いた株式報酬制度に基づき、当社が役員等に付与するポイント数に相当する当社株式について、退任時等に交付する費用の支出に備えるため、当連結会計年度末において、役員等に割り当てられたポイントに応じた株式の交付及び給付見込額を計上しています。2026/06/23 13:49

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