- 9539
- 2026/09/24
- 時価
- 450億円
- PER 予
- 14.25倍
- 2009年以降
- 5.45-189.43倍
(2009-2025年) - PBR
- 0.42倍
- 2009年以降
- 0.27-0.56倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 1.89%
- ROE 予
- 2.92%
- ROA 予
- 1.7%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 供給販売費のうち主な費目は、次のとおりである。2019/03/27 13:53
※2 一般管理費のうち主な費目は、次のとおりである。前連結会計年度(自 2017年1月1日至 2017年12月31日) 当連結会計年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日) 器具保証引当金繰入額 243 113 減価償却費 7,390 7,398
- #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/03/27 13:53
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2017年12月31日) 当事業年度(2018年12月31日) 退職給付引当金 1,639百万円 1,618百万円 減価償却費 489 443 器具保証引当金 238 245
前事業年度及び当事業年度において、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略している。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/03/27 13:53
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2017年12月31日) 当連結会計年度(2018年12月31日) 退職給付に係る負債 1,673百万円 2,083百万円 減価償却費 568 518 器具保証引当金 238 245
前連結会計年度及び当連結会計年度において、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略している。