9533 東邦瓦斯

9533
2026/06/16
時価
4563億円
PER 予
19.72倍
2010年以降
7.21-88.25倍
(2010-2026年)
PBR
0.95倍
2010年以降
0.54-2.11倍
(2010-2026年)
配当 予
1.81%
ROE 予
4.82%
ROA 予
2.84%
資料
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東邦瓦斯(9533)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
4411億4400万
2009年3月31日 +7.57%
4745億5900万
2009年12月31日 -39.51%
2870億6500万
2010年3月31日 +43.36%
4115億2400万
2010年6月30日 -75.04%
1026億9800万
2010年9月30日 +95.49%
2007億6900万
2010年12月31日 +51.33%
3038億3200万
2011年3月31日 +43.77%
4368億2500万
2011年6月30日 -75.92%
1051億7500万
2011年9月30日 +97.93%
2081億7000万
2011年12月31日 +56.65%
3260億9900万
2012年3月31日 +47.92%
4823億6000万
2012年6月30日 -74.93%
1209億1200万
2012年9月30日 +95.57%
2364億7000万
2012年12月31日 +53.49%
3629億5600万
2013年3月31日 +42.8%
5183億500万
2013年6月30日 -75.99%
1244億2300万
2013年9月30日 +101.21%
2503億4600万
2013年12月31日 +54.59%
3870億1300万
2014年3月31日 +44.82%
5604億6200万
2014年6月30日 -75.72%
1360億6400万
2014年9月30日 +95.01%
2653億4200万
2014年12月31日 +52.33%
4041億8300万
2015年3月31日 +43.74%
5809億8400万
2015年6月30日 -77.4%
1312億8600万
2015年9月30日 +80.73%
2372億7300万
2015年12月31日 +44.72%
3433億7800万
2016年3月31日 +39.75%
4798億7000万
2016年6月30日 -80.02%
958億6100万
2016年9月30日 +84.74%
1770億9400万
2016年12月31日 +51.35%
2680億3400万
2017年3月31日 +45.67%
3904億3300万
2017年6月30日 -74.95%
978億1100万
2017年9月30日 +94.11%
1898億5700万
2017年12月31日 +56.77%
2976億3700万
2018年3月31日 +44.09%
4288億6800万
2018年6月30日 -76.5%
1007億7100万
2018年9月30日 +99.08%
2006億1600万
2018年12月31日 +58.21%
3173億9000万
2019年3月31日 +45.31%
4611億9900万
2019年6月30日 -73.92%
1202億9700万
2019年9月30日 +91.29%
2301億1600万
2019年12月31日 +47.72%
3399億3600万
2020年3月31日 +42.86%
4856億2300万
2020年6月30日 -79.07%
1016億4000万
2020年9月30日 +99.42%
2026億9300万
2020年12月31日 +49.27%
3025億6900万
2021年3月31日 +43.69%
4347億7600万
2021年6月30日 -76.36%
1027億8900万
2021年9月30日 +102.24%
2078億8000万
2021年12月31日 +61.69%
3361億2400万
2022年3月31日 +53.31%
5153億1300万
2022年6月30日 -71.96%
1445億1500万
2022年9月30日 +109.56%
3028億4300万
2022年12月31日 +60.48%
4860億1600万
2023年3月31日 +45.28%
7060億7300万
2023年6月30日 -78.01%
1552億7500万
2023年9月30日 +93.79%
3009億600万
2023年12月31日 +49.41%
4495億8400万
2024年3月31日 +40.79%
6329億8500万
2024年6月30日 -76.92%
1461億300万
2024年9月30日 +100.82%
2934億400万
2024年12月31日 +56.99%
4606億200万
2025年3月31日 +42.42%
6560億1000万
2025年6月30日 -75.39%
1614億7000万
2025年9月30日 +90.23%
3071億6100万
2025年12月31日 +51.52%
4654億700万
2026年3月31日 +39.9%
6510億8500万

個別

2012年9月30日
2050億200万
2013年3月31日 +119.99%
4509億9000万
2013年9月30日 -51.61%
2182億3900万
2014年3月31日 +124.56%
4900億8800万
2015年3月31日 +3.32%
5063億6400万
2015年9月30日 -59.37%
2057億3400万
2016年3月31日 +99.71%
4108億6800万
2017年3月31日 -21%
3246億
2018年3月31日 +9.4%
3551億1700万
2019年3月31日 +2.79%
3650億1500万
2020年3月31日 +2.19%
3730億1600万
2021年3月31日 -8.89%
3398億4000万
2022年3月31日 +17.76%
4001億8100万
2023年3月31日 +40.72%
5631億2000万
2024年3月31日 -11.69%
4972億8900万
2025年3月31日 +2.7%
5107億3200万
2026年3月31日 +0.14%
5114億2300万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における半期情報等
(累計期間)中間連結会計期間当連結会計年度
売上高 (百万円)293,404656,010
税金等調整前中間(当期)純利益 (百万円)24,98037,645
2025/06/24 11:51
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
「電気」は、電気の販売を行っている。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一である。
2025/06/24 11:51
#3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
連結子会社数 7社 (東邦フラワー㈱ほか)
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社7社は、いずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益及び利益剰余金等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためである。2025/06/24 11:51
#4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一である。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値である。
セグメント間の内部売上高及び振替高は連結会社間の取引であり、市場価格等に基づいている。2025/06/24 11:51
#5 売上高、地域ごとの情報(連結)
(1)売上高
本邦の外部顧客への売上高に区分した金額が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略している。
2025/06/24 11:51
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
ガス販売量は、前期と比べて0.6%減少し33億5千万㎥となった。用途別では、家庭用は、夏場の気温が高めに推移した影響等により同0.2%の減少となった。業務用等は、お客さま先設備の稼働が前期を下回ったこと等により同0.7%の減少となった。LPGの販売量は同1.9%増加し47万4千トン、電気の販売量は、お客さま数の増加や夏場の気温が高めに推移した影響等により同9.2%増加し28億1千5百万kWhとなった。
売上高は、前期と比べて230億2千4百万円増加し6,560億1千万円となった。売上原価は、同217億1千5百万円増加し4,831億6千5百万円となった。供給販売費及び一般管理費は、同40億1千8百万円増加し1,419億5千7百万円となった。これらの結果、経常利益は前期と比べて83億8千5百万円減少し324億1千2百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は同18億4千9百万円減少し254億5千4百万円となった。
当期は、原料費調整制度による原材料費と売上高の期ずれ差益が縮小したことなどにより、前期と比べて減益となった。
2025/06/24 11:51
#7 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
(賃貸等不動産関係)
当社及び一部の連結子会社では、愛知県その他の地域において、賃貸用の土地及びオフィスビル等を保有している。2024年3月期における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は2,171百万円(賃貸収益は売上高及び営業外収益に、主な賃貸費用は売上原価、供給販売費及び一般管理費に計上。)であり、2025年3月期における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は2,272百万円(賃貸収益は売上高及び営業外収益に、主な賃貸費用は売上原価、供給販売費及び一般管理費に計上。)である。
また、当該賃貸等不動産の連結貸借対照表計上額、期中増減額及び時価は、次のとおりである。
2025/06/24 11:51
#8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社7社は、いずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益及び利益剰余金等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためである。
2 持分法の適用に関する事項
2025/06/24 11:51
#9 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
② 主要な仮定
減損の要否の判定あるいは減損テストにおいては、将来の事業環境等に基づき将来キャッシュ・フローを見積っており、売上高や将来の成長率などの仮定が含まれる。割引率については、リスクフリーレートやマーケットリスク等を踏まえて見積もっている。
③ 翌年度の連結財務諸表に与える影響
2025/06/24 11:51
#10 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1 顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載していない。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係) 1 顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載している。
2025/06/24 11:51

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