東邦瓦斯(9533)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 517億9500万
- 2008年3月31日 -39.24%
- 314億7200万
- 2009年3月31日 -49.56%
- 158億7400万
- 2010年3月31日 +37.43%
- 218億1600万
- 2011年3月31日 -22.53%
- 169億
- 2012年3月31日 +2.04%
- 172億4400万
- 2013年3月31日 +43.04%
- 246億6500万
- 2014年3月31日 +19.92%
- 295億7800万
- 2015年3月31日 +33.45%
- 394億7300万
- 2016年3月31日 -17.72%
- 324億8000万
- 2017年3月31日 +17.65%
- 382億1300万
- 2018年3月31日 +10.2%
- 421億1100万
- 2019年3月31日 -16.47%
- 351億7700万
- 2020年3月31日 -15.31%
- 297億9000万
- 2021年3月31日 +51.66%
- 451億7900万
- 2022年3月31日 -3.21%
- 437億3100万
- 2023年3月31日 +0.78%
- 440億7100万
- 2024年3月31日 +49.68%
- 659億6600万
- 2025年3月31日 -6.46%
- 617億600万
- 2026年3月31日 +33.29%
- 822億4900万
個別
- 2007年3月31日
- 500億2000万
- 2008年3月31日 -41.6%
- 292億1200万
- 2009年3月31日 -52.08%
- 139億9700万
- 2010年3月31日 +39.81%
- 195億6900万
- 2011年3月31日 -22.11%
- 152億4200万
- 2012年3月31日 +1.1%
- 154億900万
- 2013年3月31日 +47.45%
- 227億2000万
- 2014年3月31日 +19%
- 270億3700万
- 2015年3月31日 +34.34%
- 363億2100万
- 2016年3月31日 -18.58%
- 295億7100万
- 2017年3月31日 +18.65%
- 350億8500万
- 2018年3月31日 +10.95%
- 389億2700万
- 2019年3月31日 -16.88%
- 323億5600万
- 2020年3月31日 -14.74%
- 275億8800万
- 2021年3月31日 +50.9%
- 416億3000万
- 2022年3月31日 -1%
- 412億1300万
- 2023年3月31日 +2.26%
- 421億4300万
- 2024年3月31日 +50.6%
- 634億6600万
- 2025年3月31日 -5.9%
- 597億1900万
- 2026年3月31日 +30.41%
- 778億7700万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/23 12:11
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 2,899百万円 38,694百万円 法人税等及び税効果額 383百万円 △8,622百万円 その他有価証券評価差額金 △4,260百万円 20,543百万円 繰延ヘッジ損益 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 12:11
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異第154期(2025年3月31日) 第155期(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △22,819 △30,123 譲渡損益調整勘定繰入 △174 △174
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 12:11
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △24,180 △32,892 退職給付に係る資産 △8,701 △12,000
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 負債は、前期末比215億6千8百万円の増加となった。これは、有利子負債が増加したことなどによる。2026/06/23 12:11
純資産は、前期末比291億2千4百万円の増加となった。これは、保有株式等の時価の上昇に伴い、その他有価証券評価差額金が増加したことなどによる。
これらの結果、自己資本比率は前期末の59.1%から59.0%となり、総資産当期純利益率(ROA)は、前期の3.4%から4.0%となった。