原料
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 513万
- 2009年3月31日 +30.33%
- 668万
- 2010年3月31日 -17.05%
- 554万
- 2011年3月31日 +262.96%
- 2013万
- 2012年3月31日 +17.6%
- 2367万
- 2013年3月31日 -27.52%
- 1715万
- 2014年3月31日 +46.94%
- 2521万
- 2015年3月31日 -34.81%
- 1643万
- 2016年3月31日 -32.38%
- 1111万
- 2017年3月31日 +32.9%
- 1477万
- 2018年3月31日 +6.14%
- 1567万
- 2019年3月31日 -3.25%
- 1516万
- 2020年3月31日 -15.52%
- 1281万
- 2021年3月31日 +63.66%
- 2097万
- 2022年3月31日 +53.49%
- 3218万
- 2023年3月31日 -24.66%
- 2425万
- 2024年3月31日 +4.16%
- 2526万
有報情報
- #1 事業の内容
- 妙高グリーンエナジー㈱(持分法適用関連会社)は、妙高市よりガス事業を譲り受けるとともに上下水道事業の包括委託を受託し、2022年4月より事業を行っております。2024/06/26 13:11
なお、北陸瓦斯㈱は原料の一部を北陸天然瓦斯興業㈱(連結子会社)から仕入れております。
また、北陸瓦斯㈱は北陸ガスリビングサービス㈱(連結子会社)に対し、㈱ガスサービス(非連結子会社)は蒲原瓦斯㈱に対し、ガス器具の一部を卸販売しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ロ 棚卸資産2024/06/26 13:11
(イ)製品、原料、貯蔵品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。 - #3 株式の保有状況(連結)
- 特定投資株式2024/06/26 13:11
銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 825 534 石油資源開発㈱ 71,252 71,252 原料購入等における関係維持・強化を目的とし、取得原価と時価評価額の比較等による定量的評価を行った結果、保有の合理性を確認した。 無 488 318 三菱瓦斯化学㈱ 125,000 125,000 原料購入等における関係維持・強化を目的とし、取得原価と時価評価額の比較等による定量的評価を行った結果、保有の合理性を確認した。 無 323 245 116 67 INPEX㈱ 40,000 40,000 原料購入等における関係維持・強化を目的とし、取得原価と時価評価額の比較等による定量的評価を行った結果、保有の合理性を確認した。 無 93 55 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
(注)1.保有先企業は当社の株式を保有しておりませんが、同社子会社が当社の株式を保有しております。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
2.リンナイ株式会社は、2023年4月1日付をもって普通株式1株につき3株の割合で株式分割しており、当事業年度の株式数については、株式分割後の株式数を記載しております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- a.経営成績2024/06/26 13:11
当連結会計年度の売上高は、原料費調整に伴いガス料金単価の引き下げがあったことに加えて、前年の春先や冬場を中心に気温が高く推移したことによる給湯・暖房用需要の減少及び業務用のお客さま設備の稼働の減少によりガス販売量が減少したことから、614億5百万円(前期比11.8%減)となりました。
営業費用につきましては、前期に高騰したLNG価格が下落したこと及びガス販売量が減少したことから原料費が減少し、623億49百万円(前期比10.1%減)となりました。 - #5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報2024/06/26 13:11
繰延税金資産については、過去の実績及び収支見通しを踏まえた将来の課税所得の発生時期、金額に基づき合理的と考えられる見積りによりその回収可能性を判断しております。この見積りには、ガスの需要動向及び原料価格の見通しなど、連結財務諸表作成時点で利用可能な情報に基づいた仮定が含まれております。
なお、上記により予測された将来の課税所得が発生しなかった場合には、繰延税金資産及び法人税等調整額の金額に重要な影響を与える可能性があります。