広島ガス（9535）のその他有価証券評価差額金（税引後）の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -2億4300万
- 2010年9月30日 -20.16%
- -2億9200万
- 2010年12月31日 -25%
- -3億6500万
- 2011年3月31日
- -3億1700万
- 2011年6月30日
- -4700万
- 2011年9月30日 -44.68%
- -6800万
- 2011年12月31日 -98.53%
- -1億3500万
- 2012年3月31日
- 1億1200万
- 2012年6月30日
- -2億5600万
- 2012年9月30日 -24.22%
- -3億1800万
- 2012年12月31日
- -2100万
- 2013年3月31日
- 4億9500万
- 2013年6月30日 -76.36%
- 1億1700万
- 2013年9月30日 +28.21%
- 1億5000万
- 2013年12月31日 +114.67%
- 3億2200万
- 2014年3月31日 -11.18%
- 2億8600万
- 2014年6月30日 -0.35%
- 2億8500万
- 2014年9月30日 +63.16%
- 4億6500万
- 2014年12月31日 +18.71%
- 5億5200万
- 2015年3月31日 +89.13%
- 10億4400万
- 2015年6月30日 -50.19%
- 5億2000万
- 2015年9月30日 -86.92%
- 6800万
- 2015年12月31日 +188.24%
- 1億9600万
- 2016年3月31日
- -4億3200万
- 2016年6月30日 -12.5%
- -4億8600万
- 2016年9月30日
- -2億3900万
- 2016年12月31日
- 3億5000万
- 2017年3月31日 -35.43%
- 2億2600万
- 2017年6月30日 +40.27%
- 3億1700万
- 2017年9月30日 +27.44%
- 4億400万
- 2017年12月31日 +30.94%
- 5億2900万
- 2018年3月31日 -56.52%
- 2億3000万
- 2018年6月30日 -96.09%
- 900万
- 2018年9月30日
- -1億8900万
- 2018年12月31日 -330.16%
- -8億1300万
- 2019年3月31日 -33.21%
- -10億8300万
- 2019年6月30日
- -1億9000万
- 2019年9月30日
- -1億
- 2019年12月31日
- 1700万
- 2020年3月31日
- -3億600万
- 2020年6月30日
- 1億9900万
- 2020年9月30日 -7.04%
- 1億8500万
- 2020年12月31日 +84.86%
- 3億4200万
- 2021年3月31日 +57.31%
- 5億3800万
- 2021年6月30日
- -4億5000万
- 2021年9月30日
- -3億9100万
- 2021年12月31日 -40.15%
- -5億4800万
- 2022年3月31日 -10.22%
- -6億400万
- 2022年6月30日
- 1億400万
- 2022年9月30日
- -1億800万
- 2022年12月31日
- -5300万
- 2023年3月31日 -3.77%
- -5500万
- 2023年6月30日
- 4億5800万
- 2023年9月30日 +31.22%
- 6億100万
- 2023年12月31日 +21.96%
- 7億3300万
- 2024年3月31日 +54.84%
- 11億3500万
- 2024年6月30日 -85.99%
- 1億5900万
- 2024年9月30日
- -2億5100万
- 2024年12月31日
- -1億300万
- 2025年3月31日 -179.61%
- -2億8800万
- 2025年6月30日
- 1億6800万
- 2025年9月30日 +307.74%
- 6億8500万
- 2025年12月31日 +63.5%
- 11億2000万
- 2026年3月31日 +38.04%
- 15億4600万
- 2026年6月30日 -88.42%
- 1億7900万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- (単位:百万円)2026/06/19 14:53
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 5 2,193 法人税等及び税効果額 41 △644 その他有価証券評価差額金 △288 1,546 繰延ヘッジ損益 - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 14:53
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △680百万円 △1,207百万円 その他 △4百万円 △4百万円
主要な項目別の内訳 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 14:53
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △796百万円 △1,402百万円 退職給付に係る資産 △314百万円 △479百万円
主要な項目別の内訳 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 負債は、有利子負債の減少等により、前連結会計年度末に比べ980百万円減少の57,020百万円となりました。2026/06/19 14:53
純資産は、その他有価証券評価差額金の増加等により、前連結会計年度末に比べ3,219百万円増加の74,812百万円となりました。
この結果、当連結会計年度末の自己資本比率は、前連結会計年度末に比べ1.5ポイント上昇し、54.2%となりました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
