有価証券報告書-第124期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用している。
なお、主な耐用年数は次のとおりである。
製造設備の内機械装置 10～20年
供給設備の内導管 13～22年
その他設備の内建物 10～50年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価格を零とする定額法を採用している。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前リースの取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっている。