有価証券報告書-第126期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用している。
なお、主な耐用年数は次のとおりである。
製造設備の内機械装置 10～20年
供給設備の内導管 13～22年
業務設備の内建物 10～50年
貸与資産 4～ 7年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
その他の無形固定資産
定額法を採用している。
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。
ハ 投資その他の資産(リース資産を除く)
その他のうち長期前払費用
10年の期間で均等償却している。
ニ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価格を零とする定額法を採用している。