東京會舘(9701)の建物(純額)の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 41億2386万
- 2009年3月31日 -1.27%
- 40億7133万
- 2010年3月31日 +0.74%
- 41億126万
- 2011年3月31日 -1.35%
- 40億4581万
個別
- 2008年3月31日
- 41億2287万
- 2009年3月31日 -1.27%
- 40億7041万
- 2010年3月31日 +0.74%
- 41億65万
- 2011年3月31日 -1.35%
- 40億4525万
- 2012年3月31日 -6.98%
- 37億6282万
- 2013年3月31日 -89.89%
- 3億8030万
- 2014年3月31日 -7.22%
- 3億5282万
- 2015年3月31日 +30.46%
- 4億6030万
- 2016年3月31日 -12.21%
- 4億409万
- 2017年3月31日 -16.23%
- 3億3850万
- 2018年3月31日 -13.45%
- 2億9298万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 137億1685万
- 2020年3月31日 -3.99%
- 131億6995万
- 2021年3月31日 -5.26%
- 124億7765万
- 2022年3月31日 -5.36%
- 118億917万
- 2023年3月31日 -3.05%
- 114億4874万
- 2024年3月31日 -5.45%
- 108億2486万
- 2025年3月31日 -4.83%
- 103億157万
有報情報
- #1 担保に供している資産の注記
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2025/06/20 11:39
担保付債務は、次のとおりであります。前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 建物 4,680,994 千円 4,487,951 千円 土地 1,423,473 〃 1,423,473 〃
- #2 株式の保有状況(連結)
- 特定投資株式2025/06/20 11:39
(注)1 定量的な保有効果については記載が困難であります。保有の合理性は、保有による便益をその機会費用 との対比において評価することを通じて、保有の目的適合性の有無により検証しております。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由(注1) 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(千円) 貸借対照表計上額(千円) 東宝株式会社 202,400 202,400 店舗建物の賃借やイベント等に係る取引がある他、長年にわたる友好関係および取引関係の維持・強化が見込まれ、中長期的な経営戦略上有効であるため。 有 1,498,164 1,001,475
2 当該発行会社は当社株式を保有しておりませんが、同社子会社が当社株式を保有しております。 - #3 減損損失に関する注記
- 前事業年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/20 11:39
当該資産グループは収益性が低下したことなどから、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額(備忘価額)まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しました。当該資産の回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値がマイナスであるため、備忘価額により評価しております。用途 種類 場所 減損損失(千円) 事業用資産(レストラン及び関連事業) 建物、機械及び装置、工具、器具及び備品 東京都千代田区 104,405
減損損失の内訳は、建物94,210千円、機械及び装置8,507千円、工具、器具及び備品1,687千円であります。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 主な耐用年数は以下のとおりであります。2025/06/20 11:39
2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償建物 8年~41年 構築物 15年~41年 機械及び装置 8年~10年 車両運搬具 3年~6年 工具、器具及び備品 3年~20年
却する方法によっております。