ホテル、ニューグランド(9720)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年11月30日
- 63億1347万
- 2009年11月30日 -2.61%
- 61億4852万
- 2010年11月30日 -2.82%
- 59億7531万
- 2011年11月30日 -2.92%
- 58億58万
- 2012年11月30日 -3.01%
- 56億2585万
- 2013年11月30日 -3.09%
- 54億5183万
- 2014年11月30日 +4.45%
- 56億9441万
- 2015年11月30日 -6%
- 53億5266万
- 2016年11月30日 +10.07%
- 58億9147万
- 2017年11月30日 -46.49%
- 31億5226万
- 2018年11月30日 +2.98%
- 32億4623万
- 2019年11月30日 -1.48%
- 31億9817万
- 2020年11月30日 -7.09%
- 29億7145万
- 2021年11月30日 -3.55%
- 28億6594万
- 2022年11月30日 -3.68%
- 27億6046万
- 2023年11月30日 -3.82%
- 26億5504万
- 2024年11月30日 +5.28%
- 27億9516万
- 2025年11月30日 -3.56%
- 26億9559万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2 帳簿価額のうち「その他」は、機械及び装置、車両運搬具、建設仮勘定の合計であります。2026/02/25 13:20
3 ホテル本社の土地及び建物の一部は賃借しており、その主なものは次項のとおりであります。
(注) ※1 土地及び建物の月額賃借料合計 6,565千円区分 所在地 賃借面積(㎡ ) 月額賃借料(税込) 所有者 ホテルタワー館敷地 〃 1,434.92 ※2 SMFLみらいパートナーズ株式会社 建物 ホテル本館 横浜市中区 延9,842.23 ※1 共有共有割合横浜市 7,285.37/9,842.23当社 2,556.86/9,842.23 - #2 固定資産除却損の注記
- ※4 固定資産除却損の内訳2026/02/25 13:20
前事業年度(自 2023年12月1日至 2024年11月30日) 当事業年度(自 2024年12月1日至 2025年11月30日) 撤去費用 18,270千円 79,291千円 建物附属設備 0千円 0千円 工具、器具及び備品 0千円 0千円 - #3 担保に供している資産の注記
- 担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。2026/02/25 13:20
前事業年度(2024年11月30日) 当事業年度(2025年11月30日) 建物 243,676千円 238,730千円 土地 196,107千円 196,107千円 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2026/02/25 13:20
建物附属設備 熱源更新第1期工事 211,076千円
建物附属設備 ペリー来航の間LED化更新 103,807千円 - #5 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
- 社外取締役である勝 治雄氏は、地元横浜で長きにわたる当社のパートナー企業、横浜エレベータ株式会社の取締役社長を務めており、豊富な経験と識見を活かし、客観的視点から助言・提言をいただくことで、当社経営全般の監督機能を更に強化できると判断したためであります。また、当社から独立的な立場にあることから、一般株主と利益相反が生じるおそれがないものと判断し、独立役員に指定しております。2026/02/25 13:20
社外取締役である山﨑 明氏は、当社建物の施工者である清水建設株式会社の元専務執行役員として、豊富な専門知識と経験を有しており、経営陣から独立した立場で客観的視点から助言・提言をいただくことで、当社経営全般の監督機能を更に強化できると判断したためであります。また、当社から独立的な立場にあることから、一般株主と利益相反が生じるおそれがないものと判断し、独立役員に指定しております。
社外取締役(監査等委員長)である奥津 勉氏は、公認会計士及び税理士として培ってきた豊富な経験と専門的知識を活かして、経営陣から独立した立場で客観的視点から助言・提言をいただくことで、当社の経営に対する監査・監督機能を更に強化できると判断したためであります。また、当社から独立的な立場にあることから、一般株主と利益相反が生じるおそれがないものと判断し、独立役員に指定しております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2026/02/25 13:20
建物 10~65年
建物附属設備 8~18年