9602 東宝

時価

9083億円

PER 予

21.73倍

2010年以降

13.76-58.03倍
（2010-2024年）

1.85倍

2010年以降

0.82-2.54倍
（2010-2024年）

1.44%

ROE 予

8.5%

ROA 予

6.33%

持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減、平均臨時雇用人員 - 演劇事業、営業原価

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減		平均臨時雇用人員 - 演劇事業		営業原価
2009/02	-		-		1298億
2010/02	-		-		1228億	-5.4%
2011/02	-		-		1228億	+0%
2012/02	7百万		-		1113億	-9.4%
2013/02	-8百万	赤転	-		1200億	+7.8%
2014/02	-		-		1176億	-2%
2015/02	-		-		1241億	+5.6%
2016/02	-		-		1335億	+7.5%
2017/02	-		-		1278億	-4.3%
2018/02	-		-		1358億	+6.3%
2019/02	-		-		1418億	+4.4%
2020/02	-		37		1493億	+5.3%
2021/02	-		30	-18.92%	1235億	-17.3%
2022/02	-		7	-76.67%	1335億	+8.1%
2023/02	-		12	+71.43%	1357億	+1.6%
2024/02	-		-		1528億	+12.6%

2009年2月

持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
平均臨時雇用人員 - 演劇事業: -
営業原価: 1297億7000万

2010年2月

持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
平均臨時雇用人員 - 演劇事業: -
営業原価: 1227億6800万

2011年2月

持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
平均臨時雇用人員 - 演劇事業: -
営業原価: 1228億1400万

2012年2月

持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: 700万
平均臨時雇用人員 - 演劇事業: -
営業原価: 1113億800万

2013年2月

持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -800万
平均臨時雇用人員 - 演劇事業: -
営業原価: 1200億3600万

2014年2月

持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
平均臨時雇用人員 - 演劇事業: -
営業原価: 1175億7800万

2015年2月

持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
平均臨時雇用人員 - 演劇事業: -
営業原価: 1241億3300万

2016年2月

持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
平均臨時雇用人員 - 演劇事業: -
営業原価: 1334億6200万

2017年2月

持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
平均臨時雇用人員 - 演劇事業: -
営業原価: 1277億7400万

2018年2月

持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
平均臨時雇用人員 - 演劇事業: -
営業原価: 1358億2800万

2019年2月

持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
平均臨時雇用人員 - 演劇事業: -
営業原価: 1417億8600万

2020年2月

持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
平均臨時雇用人員 - 演劇事業: 37
営業原価: 1493億3500万

2021年2月

持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
平均臨時雇用人員 - 演劇事業: 30
営業原価: 1234億8500万

2022年2月

持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
平均臨時雇用人員 - 演劇事業: 7
営業原価: 1335億2700万

2023年2月

持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
平均臨時雇用人員 - 演劇事業: 12
営業原価: 1356億6900万

2024年2月

持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -
平均臨時雇用人員 - 演劇事業: -
営業原価: 1527億7900万