持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減、預り保証金の増減額（△は減少）、棚卸資産の増減額（△は増加）
2009年2月
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 預り保証金の増減額（△は減少）
- 2億7800万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 13億2500万
2010年2月
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 預り保証金の増減額（△は減少）
- -5億800万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 14億6600万
2011年2月
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 預り保証金の増減額（△は減少）
- -5億5400万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 16億1500万
2012年2月
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- 700万
- 預り保証金の増減額（△は減少）
- -12億4200万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 7億7900万
2013年2月
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -800万
- 預り保証金の増減額（△は減少）
- 7億4500万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -10億1600万
2014年2月
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 預り保証金の増減額（△は減少）
- -5億2700万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -3億4500万
2015年2月
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 預り保証金の増減額（△は減少）
- 8億6500万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -8億7000万
2016年2月
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 預り保証金の増減額（△は減少）
- -2億6800万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -3億1200万
2017年2月
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 預り保証金の増減額（△は減少）
- -6億9200万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -13億4200万
2018年2月
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 預り保証金の増減額（△は減少）
- -7100万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 7億8800万
2019年2月
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 預り保証金の増減額（△は減少）
- -5500万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -31億2300万
2020年2月
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 預り保証金の増減額（△は減少）
- -2億7900万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -1億8200万
2021年2月
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 預り保証金の増減額（△は減少）
- -6億6800万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 14億3900万
2022年2月
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 預り保証金の増減額（△は減少）
- 3億4100万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 5億7500万
2023年2月
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
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- 預り保証金の増減額（△は減少）
- 7億8800万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -24億7500万
2024年2月
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 預り保証金の増減額（△は減少）
- -5億2100万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -19億9700万