営業外費用計、持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減、棚卸資産の増減額（△は増加）
2009年2月
- 営業外費用計
- 6億1800万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 13億2500万
2009年11月
- 営業外費用計
- 3億1600万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 5億7200万
2010年2月
- 営業外費用計
- 3億2600万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 14億6600万
2010年5月
- 営業外費用計
- 9100万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 4億4300万
2010年8月
- 営業外費用計
- 1億7400万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 12億4600万
2010年11月
- 営業外費用計
- 2億2300万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 8億2800万
2011年2月
- 営業外費用計
- 3億4900万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 16億1500万
2011年5月
- 営業外費用計
- 6900万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -5億6000万
2011年8月
- 営業外費用計
- 1億4800万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -3億2100万
2011年11月
- 営業外費用計
- 2億1400万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -1億7100万
2012年2月
- 営業外費用計
- 5億6400万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- 700万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 7億7900万
2012年5月
2012年8月
- 営業外費用計
- 1億2300万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -8億9000万
2012年11月
- 営業外費用計
- 2億500万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -10億9200万
2013年2月
- 営業外費用計
- 2億7600万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -800万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -10億1600万
2013年5月
- 営業外費用計
- 7400万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -2億9100万
2013年8月
2013年11月
- 営業外費用計
- 1億7000万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -5億7200万
2014年2月
- 営業外費用計
- 1億9800万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -3億4500万
2014年5月
- 営業外費用計
- 3300万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -1億7100万
2014年8月
- 営業外費用計
- 2500万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -20億100万
2014年11月
- 営業外費用計
- 1億3400万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -11億5800万
2015年2月
- 営業外費用計
- 1億4100万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -8億7000万
2015年5月
- 営業外費用計
- 1500万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -1億8500万
2015年8月
- 営業外費用計
- 4000万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 1億2600万
2015年11月
- 営業外費用計
- 4700万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -1億7400万
2016年2月
- 営業外費用計
- 2億1400万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -3億1200万
2016年5月
- 営業外費用計
- 8700万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -2億5800万
2016年8月
- 営業外費用計
- 3億900万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -3億5500万
2016年11月
- 営業外費用計
- 6400万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -8億5000万
2017年2月
- 営業外費用計
- 1億5700万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -13億4200万
2017年5月
- 営業外費用計
- 6400万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 4億1300万
2017年8月
- 営業外費用計
- 8900万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 14億8800万
2017年11月
- 営業外費用計
- 8100万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 13億100万
2018年2月
- 営業外費用計
- 5億500万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 7億8800万
2018年5月
- 営業外費用計
- 900万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 1億5500万
2018年8月
- 営業外費用計
- 3700万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -5億600万
2018年11月
- 営業外費用計
- 4900万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -16億8800万
2019年2月
- 営業外費用計
- 2億9100万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -31億2300万
2019年5月
- 営業外費用計
- 8300万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -16億4900万
2019年8月
- 営業外費用計
- 2億2200万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -17億9700万
2019年11月
- 営業外費用計
- 7800万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -15億1900万
2020年2月
- 営業外費用計
- 1億100万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -1億8200万
2020年5月
- 営業外費用計
- 1億3600万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 4億2900万
2020年8月
- 営業外費用計
- 2億6100万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 12億4400万
2020年11月
- 営業外費用計
- 3億4400万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 6億6800万
2021年2月
- 営業外費用計
- 2億6000万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 14億3900万
2021年5月
- 営業外費用計
- 3300万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 5億6400万
2021年8月
- 営業外費用計
- 4400万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 5億3800万
2021年11月
2022年2月
- 営業外費用計
- 6900万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 5億7500万
2022年5月
- 営業外費用計
- 1400万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -1700万
2022年8月
- 営業外費用計
- 500万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -14億5700万
2022年11月
- 営業外費用計
- 1000万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -22億7200万
2023年2月
- 営業外費用計
- 2200万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -24億7500万
2023年5月
- 営業外費用計
- 6100万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -17億5200万
2023年8月
- 営業外費用計
- 6600万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -36億2900万
2023年11月
- 営業外費用計
- 7700万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -23億9100万
2024年2月
- 営業外費用計
- 8600万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -19億9700万