9602 東宝

時価

8628億円

PER 予

20.64倍

2010年以降

13.76-58.03倍
（2010-2024年）

1.75倍

2010年以降

0.82-2.54倍
（2010-2024年）

1.51%

ROE 予

8.5%

ROA 予

6.33%

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出、受取解決金、固定資産撤去損失引当金の増減額（△は減少）他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出		受取解決金		固定資産撤去損失引当金の増減額（△は減少）		未払法人税等		棚卸資産の増減額（△は増加）
2009/02	-60.6億		-		-		23.9億		13.3億
2010/02	-		-		35.2億		24.6億	+2.8%	14.7億	+10.6%
2011/02	-		-		0.15億	-99.6%	65.2億	+165.5%	16.2億	+10.2%
2012/02	-		-		-14.2億	赤転	14.3億	-78%	7.79億	-51.8%
2013/02	-		-		-16.2億	赤拡	84.2億	+487.9%	-10.2億	赤転
2014/02	-		-		0.07億	黒転	56.7億	-32.7%	-3.45億	赤縮
2015/02	-		-		-0.09億	赤転	56.3億	-0.7%	-8.7億	赤拡
2016/02	-		-		-		105億	+85.8%	-3.12億	赤縮
2017/02	-		-		-0.53億	赤拡	90億	-14%	-13.4億	赤拡
2018/02	-8.13億	赤縮	-		-0.47億	赤縮	76.9億	-14.5%	7.88億	黒転
2019/02	-		-		-		65.5億	-14.9%	-31.2億	赤転
2020/02	-		-		-		113億	+72.1%	-1.82億	赤縮
2021/02	-		380百万		-		22.6億	-80%	14.4億	黒転
2022/02	-0.92億	赤縮	-		-		97.5億	+331.8%	5.75億	-60%
2023/02	-8.42億	赤拡	-		-		97.8億	+0.3%	-24.8億	赤転
2024/02	-159億	赤拡	-		-		120億	+22.7%	-20億	赤縮

2009年2月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -60億6300万
受取解決金: -
固定資産撤去損失引当金の増減額（△は減少）: -
未払法人税等: 23億8900万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 13億2500万

2010年2月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
受取解決金: -
固定資産撤去損失引当金の増減額（△は減少）: 35億2200万
未払法人税等: 24億5700万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 14億6600万

2011年2月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
受取解決金: -
固定資産撤去損失引当金の増減額（△は減少）: 1500万
未払法人税等: 65億2300万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 16億1500万

2012年2月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
受取解決金: -
固定資産撤去損失引当金の増減額（△は減少）: -14億1600万
未払法人税等: 14億3200万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 7億7900万

2013年2月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
受取解決金: -
固定資産撤去損失引当金の増減額（△は減少）: -16億1900万
未払法人税等: 84億1900万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -10億1600万

2014年2月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
受取解決金: -
固定資産撤去損失引当金の増減額（△は減少）: 700万
未払法人税等: 56億6600万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -3億4500万

2015年2月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
受取解決金: -
固定資産撤去損失引当金の増減額（△は減少）: -900万
未払法人税等: 56億2900万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -8億7000万

2016年2月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
受取解決金: -
固定資産撤去損失引当金の増減額（△は減少）: -
未払法人税等: 104億5600万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -3億1200万

2017年2月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
受取解決金: -
固定資産撤去損失引当金の増減額（△は減少）: -5300万
未払法人税等: 89億9500万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -13億4200万

2018年2月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -8億1300万
受取解決金: -
固定資産撤去損失引当金の増減額（△は減少）: -4700万
未払法人税等: 76億8700万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 7億8800万

2019年2月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
受取解決金: -
固定資産撤去損失引当金の増減額（△は減少）: -
未払法人税等: 65億4500万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -31億2300万

2020年2月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
受取解決金: -
固定資産撤去損失引当金の増減額（△は減少）: -
未払法人税等: 112億6300万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -1億8200万

2021年2月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
受取解決金: 3億8000万
固定資産撤去損失引当金の増減額（△は減少）: -
未払法人税等: 22億5800万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 14億3900万

2022年2月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -9200万
受取解決金: -
固定資産撤去損失引当金の増減額（△は減少）: -
未払法人税等: 97億5100万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 5億7500万

2023年2月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -8億4200万
受取解決金: -
固定資産撤去損失引当金の増減額（△は減少）: -
未払法人税等: 97億8200万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -24億7500万

2024年2月

連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -159億3500万
受取解決金: -
固定資産撤去損失引当金の増減額（△は減少）: -
未払法人税等: 120億200万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -19億9700万