東映（9605）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 6800万
2010年9月30日 +592.65%: 4億7100万
2010年12月31日 +911.04%: 47億6200万
2011年3月31日 +1.43%: 48億3000万
2011年6月30日 -62.82%: 17億9600万
2011年9月30日 +149.5%: 44億8100万
2011年12月31日 +97.26%: 88億3900万
2012年3月31日 +32.96%: 117億5200万
2012年6月30日 -92.28%: 9億700万
2012年9月30日 +161.41%: 23億7100万
2012年12月31日 +198.27%: 70億7200万
2013年3月31日 +84.91%: 130億7700万
2013年6月30日 -66.36%: 43億9900万
2013年9月30日 +62.95%: 71億6800万
2013年12月31日 +58.26%: 113億4400万
2014年3月31日 -0.01%: 113億4300万
2014年6月30日 -67.53%: 36億8300万
2014年9月30日 +86.78%: 68億7900万
2014年12月31日 +62.22%: 111億5900万
2015年3月31日 +30.7%: 145億8500万
2015年6月30日 -69.81%: 44億300万
2015年9月30日 +82.49%: 80億3500万
2015年12月31日 +48.16%: 119億500万
2016年3月31日 -10.92%: 106億500万
2016年6月30日 -85.94%: 14億9100万
2016年9月30日 +384.24%: 72億2000万
2016年12月31日 +99.82%: 144億2700万
2017年3月31日 +31.17%: 189億2400万
2017年6月30日 -67.09%: 62億2700万
2017年9月30日 +73.13%: 107億8100万
2017年12月31日 +52.59%: 164億5100万
2018年3月31日 +5.39%: 173億3700万
2018年6月30日 -52.83%: 81億7700万
2018年9月30日 +51.36%: 123億7700万
2018年12月31日 +21.79%: 150億7400万
2019年3月31日 +34.44%: 202億6500万
2019年6月30日 -76.89%: 46億8400万
2019年9月30日 +175.32%: 128億9600万
2019年12月31日 +49.29%: 192億5300万
2020年3月31日 -27.52%: 139億5400万
2020年6月30日 -70.66%: 40億9400万
2020年9月30日 +165.85%: 108億8400万
2020年12月31日 +66.25%: 180億9500万
2021年3月31日 +36.89%: 247億7100万
2021年6月30日 -92.45%: 18億6900万
2021年9月30日 +480.1%: 108億4200万
2021年12月31日 +44.78%: 156億9700万
2022年3月31日 +22.95%: 192億9900万
2022年6月30日 -67.27%: 63億1700万
2022年9月30日 +185.91%: 180億6100万
2022年12月31日 +20.79%: 218億1500万
2023年3月31日 +19.13%: 259億8900万
2023年6月30日 -47.55%: 136億3200万
2023年9月30日 +51%: 205億8400万
2023年12月31日 +22.69%: 252億5500万
2024年3月31日 +53.7%: 388億1600万
2024年6月30日 -70.58%: 114億1900万
2024年9月30日 +59.37%: 181億9900万
2024年12月31日 +64.46%: 299億3000万
2025年3月31日 +51.91%: 454億6800万
2025年6月30日 -79.14%: 94億8600万
2025年9月30日 +150.31%: 237億4400万
2025年12月31日 +23.99%: 294億3900万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 15:30
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表になっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 15:30